読む価値
56注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-34.6
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高5,745百万円前年比 -34.6%進捗 36.0%
営業利益-695百万円
経常利益-597百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,385百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△164.39円
期末の財政状態
総資産7,812百万円
うち純資産 4,952 百万円自己資本比率 63.4%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+48
投資-213
財務-164
純増減-329
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高933百万円
地域別売上高
日本4,19673.1%-26.9%
韓国78613.7%-62.9%
北米2494.3%-20.1%
その他5128.9%-16.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,950百万円（前年比 -9.4%）
営業利益-520百万円
経常利益-550百万円
純利益-1,250百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
国内はイエナカ需要の反動や物価上昇による生活防衛意識の高まり、海外は韓国向け出荷調整や米国の景況感悪化により販売が前年実績を下回った。原材料価格の高止まりと円安、携帯端末事業の終了に伴う事業整理損も利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：―） / 除外 0社（社名：―）
減損損失293百万円
特別損益の内訳固定資産除却損 1百万円、事業整理損 533百万円
減価償却費251百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数8,436,700株
期末自己株式数2,767株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 5,745百万円（前年比 -34.6%） |
| 営業利益 | -695百万円 |
| 経常利益 | -597百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,385百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △164.39円 |
| 自己資本比率 | 当期末 63.4 / 前期末 63.7 |
| 総資産 | 7,812百万円 |
| 純資産 | 4,952百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 48百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -213百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -164百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 933百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,950百万円（前年比 -9.4%） / 営業利益 -520百万円 / 経常利益 -550百万円 / 純利益 -1,250百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 4,196百万円 / 前年同期比 -26.9百万円、地域 韓国 / 売上高 786百万円 / 前年同期比 -62.9百万円、地域 北米 / 売上高 249百万円 / 前年同期比 -20.1百万円、地域 その他 / 売上高 512百万円 / 前年同期比 -16.4百万円 |
| 減価償却費 | 251百万円 |
| 減損損失 | 293百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 1百万円、事業整理損 533百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：―） / 除外 0社（社名：―） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 8,436,700株 |
| 期末自己株式数 | 2,767株 |
| 業績の増減要因 | 国内はイエナカ需要の反動や物価上昇による生活防衛意識の高まり、海外は韓国向け出荷調整や米国の景況感悪化により販売が前年実績を下回った。原材料価格の高止まりと円安、携帯端末事業の終了に伴う事業整理損も利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内ではイエナカ需要の反動や物価上昇による生活防衛意識の高まり、海外では韓国向けの出荷調整や米国の景況感悪化が販売低迷の要因となりました。加えて、原材料価格の高止まりと円安が売上総利益率を押し下げ、携帯端末事業の終了に伴う事業整理損も計上されました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。