読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
63.7
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年１月１日～2022年９月30日連結日本基準売上高12,493百万円前年比 +12.7%進捗 67.9%
営業利益157百万円前年比 -63.7%進捗 157.0%
経常利益74百万円前年比 -81.8%進捗 1,850.0%
純利益（親会社株主帰属）43百万円前年比 -83.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益5.23円
期末の財政状態
総資産9,418百万円
うち純資産 6,353 百万円自己資本比率 67.5%前期末比 +9.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
地域別売上高7,870百万円（前年比 +17.9%）、3,077百万円（前年比 +35.7%）、445百万円（前年比 +58.4%）、1,100百万円（前年比 +36.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,410百万円（前年比 +0.2%）
営業利益100百万円（前年比 -93.4%）
経常利益4百万円（前年比 -99.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益2百万円（前年比 -99.8%）
業績予想の修正非開示 → 売上高 18,410 / 営業利益 100 / 経常利益 4 / 親会社株主に帰属する当期純利益 2
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
新製品の発売、製品認知度向上策、海外販売の拡大などにより増収となった一方、記録的な円安ドル高等による仕入コスト上昇と売上総利益率低下により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（注記に「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数8,382,900株
期末自己株式数767株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年１月１日～2022年９月30日 |
| 売上高 | 12,493百万円（前年比 +12.7%） |
| 営業利益 | 157百万円（前年比 -63.7%） |
| 経常利益 | 74百万円（前年比 -81.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 43百万円（前年比 -83.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 5.23円 |
| 自己資本比率 | 当期末 67.5 / 前期末 57.8 |
| 総資産 | 9,418百万円 |
| 純資産 | 6,353百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,410百万円（前年比 +0.2%） / 営業利益 100百万円（前年比 -93.4%） / 経常利益 4百万円（前年比 -99.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 2百万円（前年比 -99.8%） |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 18,410 / 営業利益 100 / 経常利益 4 / 親会社株主に帰属する当期純利益 2 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 地域別売上高 | 7,870百万円（前年比 +17.9%）、3,077百万円（前年比 +35.7%）、445百万円（前年比 +58.4%）、1,100百万円（前年比 +36.8%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（注記に「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 8,382,900株 |
| 期末自己株式数 | 767株 |
| 業績の増減要因 | 新製品の発売、製品認知度向上策、海外販売の拡大などにより増収となった一方、記録的な円安ドル高等による仕入コスト上昇と売上総利益率低下により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新製品の発売やブランド構築・認知度向上策により増収となった一方、記録的な円安ドル高等により仕入コストが上昇し、売上総利益率が低下した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。