読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
75.1
％（経常利益の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年7月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高3,058百万円前年比 -3.4%進捗 42.2%
営業利益189百万円前年比 +7.1%進捗 31.5%
経常利益219百万円前年比 +75.1%進捗 37.0%
純利益（親会社株主帰属）143百万円前年比 +54.4%進捗 35.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益34.17円
期末の財政状態
総資産4,181百万円
うち純資産 2,321 百万円自己資本比率 55.5%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+446,700
投資-25,868
財務-507,463
純増減-86,631
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,644,647千円
セグメント別売上高HPC事業 1,921,912千円（前年比 -5.9%）、CTO事業 1,136,429千円（前年比 +1.0%）
セグメント別利益HPC事業 147,881千円（前年比 +37.3%）、CTO事業 41,724千円（前年比 -39.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,240百万円（前年比 +4.2%）
営業利益600百万円（前年比 +40.9%）
経常利益592百万円（前年比 +38.9%）
純利益409百万円（前年比 +36.8%）
年間配当予想25円 銭 → 26円 銭（+4.0%）
業績の増減要因
HPC事業は大学等公的研究機関向けの低調と前年同期のベトナム現地法人による大型案件の反動で減収となったが、案件管理の徹底による採算改善、人財採用の一服、営業経費削減により増益。CTO事業は継続顧客向けが堅調で増収となった一方、部材価格上昇、顧客からのコスト削減要請、販売管理費増加により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 当中間期は計上なし
減価償却費24,914千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,362,500株
期末自己株式数217,231株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年7月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 3,058百万円（前年比 -3.4%） |
| 営業利益 | 189百万円（前年比 +7.1%） |
| 経常利益 | 219百万円（前年比 +75.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 143百万円（前年比 +54.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 34.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.5 / 前期末 52.2 |
| 総資産 | 4,181百万円 |
| 純資産 | 2,321百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 446,700千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -25,868千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -507,463千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,644,647千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,240百万円（前年比 +4.2%） / 営業利益 600百万円（前年比 +40.9%） / 経常利益 592百万円（前年比 +38.9%） / 純利益 409百万円（前年比 +36.8%） |
| 年間配当予想 | 25円 銭 → 26円 銭（+4.0%） |
| セグメント別売上高 | HPC事業 1,921,912千円（前年比 -5.9%）、CTO事業 1,136,429千円（前年比 +1.0%） |
| セグメント別利益 | HPC事業 147,881千円（前年比 +37.3%）、CTO事業 41,724千円（前年比 -39.9%） |
| 減価償却費 | 24,914千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 当中間期は計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,362,500株 |
| 期末自己株式数 | 217,231株 |
| 業績の増減要因 | HPC事業は大学等公的研究機関向けの低調と前年同期のベトナム現地法人による大型案件の反動で減収となったが、案件管理の徹底による採算改善、人財採用の一服、営業経費削減により増益。CTO事業は継続顧客向けが堅調で増収となった一方、部材価格上昇、顧客からのコスト削減要請、販売管理費増加により減益。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は大学等公的研究機関向けの低調や、前年同期にあったベトナム現地法人による大型案件の反動により減少しました。利益面では、案件管理の徹底による採算改善、人財採用の一服、営業経費の削減が寄与した一方、CTO事業では部材価格の上昇、継続顧客からのコスト削減要請、販売管理費の増加により採算が悪化しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。