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会社の説明から読み取った方向です。規模
600
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年７月１日～2024年６月30日連結日本基準売上高6,945百万円
営業利益425百万円
経常利益426百万円
純利益（親会社株主帰属）299百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益69.66円
売上高営業利益率6.1%
期末の財政状態
総資産4,765百万円
うち純資産 2,487 百万円自己資本比率 52.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+4,075
投資-8
財務-3,363
純増減+704
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,732百万円
セグメント別売上高HPC事業 4,727.66千円、CTO事業 2,217.67千円
セグメント別利益HPC事業 345.24千円、CTO事業 80.74千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,240百万円
営業利益600百万円
経常利益592百万円
親会社株主に帰属する当期純利益409百万円
注記添付資料3頁の業績見通しでは経常利益を529百万円と記載
年間配当予想25円 銭 → 26円 銭（4.0%）
配当性向35.9%
業績の増減要因
大学・公的研究機関や民間企業向けの堅調な推移、ベトナム現地法人を中心とした海外大規模案件の受注、大規模・中規模案件の積み上げ。CTO事業では代理店との連携強化、インフラ関連向け受注、輸入コスト上昇分の価格転嫁、営業経費削減が寄与した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年8月13日開催の取締役会で、自己株式を200,000株（上限）、取得価額総額2億円（上限）として、2024年8月14日から9月30日まで市場買付けすることを決議。
減損損失計上なし（該当事項はありません）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 4千円、固定資産除却損 197千円
減価償却費83.36千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数4,360,500株
期末自己株式数65,931株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年７月１日～2024年６月30日 |
| 売上高 | 6,945百万円 |
| 営業利益 | 425百万円 |
| 経常利益 | 426百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 299百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 69.66円 |
| 売上高営業利益率 | 6.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 52.2% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 4,765百万円 |
| 純資産 | 2,487百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,075百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,363百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,732百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,240百万円 / 営業利益 600百万円 / 経常利益 592百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 409百万円 / 注記 添付資料3頁の業績見通しでは経常利益を529百万円と記載 |
| 年間配当予想 | 25円 銭 → 26円 銭（4.0%） |
| 配当性向 | 35.9% |
| セグメント別売上高 | HPC事業 4,727.66千円、CTO事業 2,217.67千円 |
| セグメント別利益 | HPC事業 345.24千円、CTO事業 80.74千円 |
| 減価償却費 | 83.36千円 |
| 減損損失 | 計上なし（該当事項はありません） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産売却損 4千円、固定資産除却損 197千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年8月13日開催の取締役会で、自己株式を200,000株（上限）、取得価額総額2億円（上限）として、2024年8月14日から9月30日まで市場買付けすることを決議。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 4,360,500株 |
| 期末自己株式数 | 65,931株 |
| 業績の増減要因 | 大学・公的研究機関や民間企業向けの堅調な推移、ベトナム現地法人を中心とした海外大規模案件の受注、大規模・中規模案件の積み上げ。CTO事業では代理店との連携強化、インフラ関連向け受注、輸入コスト上昇分の価格転嫁、営業経費削減が寄与した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。計算科学シミュレーション、AI、クラウドなどへの需要が堅調で、大学・公的研究機関や民間企業向けの案件、ベトナム現地法人による海外大規模案件を積み上げた。加えて、顧客への提案力向上、価格転嫁、営業経費削減、人財強化などに取り組み、収益力の改善を図っている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。