読む価値
32軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
1586.997
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年7月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高1,586百万円進捗 21.1%
営業利益138百万円進捗 18.9%
経常利益117百万円進捗 16.6%
純利益（親会社株主帰属）99百万円進捗 21.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益23.23円
期末の財政状態
総資産4,854百万円
うち純資産 2,288 百万円自己資本比率 47.1%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金及び現金同等物期末残高1,804,502千円
セグメント別売上高HPC事業 979,151千円、CTO事業 607,846千円
セグメント別利益HPC事業 87,717千円、CTO事業 50,553千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,510百万円
営業利益732百万円
経常利益705百万円
純利益458百万円
業績予想の修正非開示 → 売上高 7,510 / 営業利益 732 / 経常利益 705 / 純利益 458
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
業績の増減要因
民間企業向けや継続顧客向けの需要が堅調に推移し、ベトナム現地法人を中心に海外大型案件を受注した。円安による輸入コスト増に対して価格転嫁を進め、CTO事業では原材料価格高騰の落ち着きと営業経費削減により採算が改善した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：ベトナム現地法人が連結子会社化（正式社名・会社数は記載なし）、除外：非開示。なお、表紙の重要な子会社の異動は無。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,358,500株
期末自己株式数65,907株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 1,586百万円 |
| 営業利益 | 138百万円 |
| 経常利益 | 117百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 99百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 23.23円 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.09% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 4,854百万円 |
| 純資産 | 2,288百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,804,502千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,510百万円 / 営業利益 732百万円 / 経常利益 705百万円 / 純利益 458百万円 |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 7,510 / 営業利益 732 / 経常利益 705 / 純利益 458 |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | HPC事業 979,151千円、CTO事業 607,846千円 |
| セグメント別利益 | HPC事業 87,717千円、CTO事業 50,553千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：ベトナム現地法人が連結子会社化（正式社名・会社数は記載なし）、除外：非開示。なお、表紙の重要な子会社の異動は無。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,358,500株 |
| 期末自己株式数 | 65,907株 |
| 業績の増減要因 | 民間企業向けや継続顧客向けの需要が堅調に推移し、ベトナム現地法人を中心に海外大型案件を受注した。円安による輸入コスト増に対して価格転嫁を進め、CTO事業では原材料価格高騰の落ち着きと営業経費削減により採算が改善した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当第1四半期連結会計期間から四半期連結財務諸表を作成したため。本文では、ベトナム現地法人が一定の成果を上げ、連結子会社化したと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。