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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
47
売上高の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年7月1日〜2023年6月30日非連結（個別）日本基準売上高8,854百万円前年比 +47.0%
営業利益258百万円前年比 -60.4%
経常利益275百万円前年比 -56.3%
純利益（親会社株主帰属）183百万円前年比 -57.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益42.93円
売上高営業利益率2.9%
期末の財政状態
総資産7,878百万円
うち純資産 2,305 百万円自己資本比率 29.3%前期末比 -19.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,792
投資-235
財務+2,754
純増減-273
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,017百万円
セグメント別売上高
HPC事業6,755,01576.3%+70.7%
CTO事業2,099,16123.7%+1.6%
セグメント別利益
HPC事業157,45060.9%-63.4%
CTO事業101,21939.1%-54.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,500百万円（前年比 -15.3%）
営業利益755百万円（前年比 +191.9%）
経常利益729百万円（前年比 +164.8%）
純利益488百万円（前年比 +165.6%）
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
配当性向58.2%（2023年6月期実績）、22.0%（2024年6月期予想）
業績の増減要因
過去最大規模の案件受注や民間企業向けの好調により売上高は増加した。一方、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コスト増加、人員増強等による販売管理費増加で利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6,956千円 / 特別損失 固定資産除却損 155千円
減価償却費78,670千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数4,358,000株
期末自己株式数65,907株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 8,854百万円（前年比 +47.0%） |
| 営業利益 | 258百万円（前年比 -60.4%） |
| 経常利益 | 275百万円（前年比 -56.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 183百万円（前年比 -57.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 42.93円 |
| 売上高営業利益率 | 2.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 29.3% / 前期末 48.6% |
| 総資産 | 7,878百万円 |
| 純資産 | 2,305百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,792百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -235百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,754百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,017百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,500百万円（前年比 -15.3%） / 営業利益 755百万円（前年比 +191.9%） / 経常利益 729百万円（前年比 +164.8%） / 純利益 488百万円（前年比 +165.6%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| 配当性向 | 58.2%（2023年6月期実績）、22.0%（2024年6月期予想） |
| セグメント別売上高 | HPC事業 6,755,015千円（前年比 +70.7%） / CTO事業 2,099,161千円（前年比 +1.6%） |
| セグメント別利益 | HPC事業 157,450千円（前年比 -63.4%） / CTO事業 101,219千円（前年比 -54.7%） |
| 減価償却費 | 78,670千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6,956千円 / 特別損失 固定資産除却損 155千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 4,358,000株 |
| 期末自己株式数 | 65,907株 |
| 業績の増減要因 | 過去最大規模の案件受注や民間企業向けの好調により売上高は増加した。一方、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コスト増加、人員増強等による販売管理費増加で利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。過去最大規模の案件受注や民間企業向けの好調により売上高が増加した一方、原材料価格の高騰、歴史的な円安による輸入コスト上昇、先行投資としての人員増強などによる販売管理費増加が利益を押し下げた。次期については、GPUの入手性リスクなど中期経営計画策定時と異なる事業環境を業績見通しの前提としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。