読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-54
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年7月1日〜2022年9月30日非連結（個別）日本基準売上高944百万円前年比 +8.1%進捗 11.2%
営業利益-54百万円
経常利益-66百万円
純利益（親会社株主帰属）-49百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△11.61円
期末の財政状態
総資産4,238百万円
うち純資産 2,071 百万円自己資本比率 48.9%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高HPC事業 535,367千円（前年比 +4.8%）、CTO事業 409,395千円（前年比 +12.8%）
セグメント別利益HPC事業 -35,735千円、CTO事業 -18,360千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,400百万円（前年比 +39.5%）
営業利益730百万円（前年比 +11.7%）
経常利益695百万円（前年比 +10.2%）
純利益473百万円（前年比 +9.3%）
年間配当予想25円 → 25円（0.0%）
業績の増減要因
原材料価格や資源価格の上昇、円安進行による輸入コストの上昇等により売上原価が増加し利益率が低下したほか、人員増加等により販売管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,351,000株
期末自己株式数65,907株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 944百万円（前年比 +8.1%） |
| 営業利益 | -54百万円 |
| 経常利益 | -66百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -49百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.61円 |
| 自己資本比率 | 当期末 48.9 / 前期末 48.6 |
| 総資産 | 4,238百万円 |
| 純資産 | 2,071百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,400百万円（前年比 +39.5%） / 営業利益 730百万円（前年比 +11.7%） / 経常利益 695百万円（前年比 +10.2%） / 純利益 473百万円（前年比 +9.3%） |
| 年間配当予想 | 25円 → 25円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | HPC事業 535,367千円（前年比 +4.8%）、CTO事業 409,395千円（前年比 +12.8%） |
| セグメント別利益 | HPC事業 -35,735千円、CTO事業 -18,360千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,351,000株 |
| 期末自己株式数 | 65,907株 |
| 業績の増減要因 | 原材料価格や資源価格の上昇、円安進行による輸入コストの上昇等により売上原価が増加し利益率が低下したほか、人員増加等により販売管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料価格・資源価格の高騰や円安進行による輸入コストの増加で売上原価が増え、利益率が低下した。人員増加などで販売管理費も増加し、前年にあった高採算の大口案件の反動もあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。