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第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結IFRS売上高648,166百万円前年比 +14.8%進捗 25.9%
営業利益60,259百万円前年比 +0.1%進捗 25.1%
経常利益78,603百万円前年比 -8.7%進捗 31.4%
純利益(親会社株主帰属)56,044百万円前年比 -12.5%進捗 30.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
1株当たり当期純利益97円54銭
期末の財政状態
総資産3,459,286百万円
うち純資産 1,802,746 百万円自己資本比率 51.2%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+54,227
投資-35,713
財務-9,524
純増減+8,990
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高266,273百万円
セグメント別売上高
SPMS95,56914.7%
AMEC91,21614.1%
MOEN136,53621.1%
ACIM117,47218.1%
ニデックインスツルメンツ42,5936.6%
ニデックテクノモータ23,1283.6%
ニデックモビリティ33,4505.2%
機械事業本部49,9407.7%
ニデックアドバンステクノロジー9,1721.4%
その他49,0907.6%
セグメント別利益
SPMS9,22314.3%
AMEC2660.4%
MOEN22,49234.8%
ACIM7,00910.9%
ニデックインスツルメンツ6,1869.6%
ニデックテクノモータ3,2725.1%
ニデックモビリティ4,4346.9%
機械事業本部2,8614.4%
ニデックアドバンステクノロジー1,6062.5%
その他7,24611.2%
地域別売上高所在地別 日本 94,273百万円(前年比 +5.5%) / 中国 138,328百万円(前年比 +2.1%) / その他アジア 88,822百万円(前年比 +45.9%) / 米国 145,743百万円(前年比 +9.6%) / 欧州 150,768百万円(前年比 +26.6%) / その他 30,232百万円(前年比 +13.8%) / 顧客地域別 日本 65,053百万円(前年比 -0.1%) / 中国 141,637百万円(前年比 +3.2%) / その他アジア 105,189百万円(前年比 +36.0%) / 米国 127,141百万円(前年比 +6.7%) / 欧州 135,262百万円(前年比 +24.5%) / その他 73,884百万円(前年比 +29.8%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,500,000百万円(前年比 +6.5%)
営業利益240,000百万円(前年比 +47.6%)
経常利益250,000百万円(前年比 +23.5%)
純利益185,000百万円(前年比 +48.1%)
年間配当予想75円/株 → 80円/株(+6.7%)
業績の増減要因
HDD用モータ需要の回復、AIデータセンター向け水冷モジュールなど新分野の売上増加、ニデックPSAイーモーターズの連結子会社化により売上高が拡大。営業利益は、高収益製品への構成転換や段階取得に係る差益が増益要因となる一方、拠点合理化・生産体制集約に伴う先行コスト負担が減益要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 ニデックPSAイーモーターズ / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象株式分割および自己株式取得に係る事項の一部変更。2024年10月1日を効力発生日として普通株式1株を2株に分割し、取得し得る自己株式数の上限を500万株から1,000万株に変更
減損損失非開示
減価償却費34,939百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(対象者:非開示)
期末発行済株式数596,284,468株
期末自己株式数21,685,324株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 648,166百万円(前年比 +14.8%) |
| 営業利益 | 60,259百万円(前年比 +0.1%) |
| 経常利益 | 78,603百万円(前年比 -8.7%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 56,044百万円(前年比 -12.5%) |
| 1株当たり当期純利益 | 97円54銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 51.2 / 前期末 51.6 |
| 総資産 | 3,459,286百万円 |
| 純資産 | 1,802,746百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 54,227百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -35,713百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,524百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 266,273百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,500,000百万円(前年比 +6.5%) / 営業利益 240,000百万円(前年比 +47.6%) / 経常利益 250,000百万円(前年比 +23.5%) / 純利益 185,000百万円(前年比 +48.1%) |
| 年間配当予想 | 75円/株 → 80円/株(+6.7%) |
| セグメント別売上高 | SPMS 95,569百万円 / AMEC 91,216百万円 / MOEN 136,536百万円 / ACIM 117,472百万円 / ニデックインスツルメンツ 42,593百万円 / ニデックテクノモータ 23,128百万円 / ニデックモビリティ 33,450百万円 / 機械事業本部 49,940百万円 / ニデックアドバンステクノロジー 9,172百万円 / その他 49,090百万円 |
| セグメント別利益 | SPMS 9,223百万円 / AMEC 266百万円 / MOEN 22,492百万円 / ACIM 7,009百万円 / ニデックインスツルメンツ 6,186百万円 / ニデックテクノモータ 3,272百万円 / ニデックモビリティ 4,434百万円 / 機械事業本部 2,861百万円 / ニデックアドバンステクノロジー 1,606百万円 / その他 7,246百万円 |
| 地域別売上高 | 所在地別 日本 94,273百万円(前年比 +5.5%) / 中国 138,328百万円(前年比 +2.1%) / その他アジア 88,822百万円(前年比 +45.9%) / 米国 145,743百万円(前年比 +9.6%) / 欧州 150,768百万円(前年比 +26.6%) / その他 30,232百万円(前年比 +13.8%) / 顧客地域別 日本 65,053百万円(前年比 -0.1%) / 中国 141,637百万円(前年比 +3.2%) / その他アジア 105,189百万円(前年比 +36.0%) / 米国 127,141百万円(前年比 +6.7%) / 欧州 135,262百万円(前年比 +24.5%) / その他 73,884百万円(前年比 +29.8%) |
| 減価償却費 | 34,939百万円 |
| 減損損失 | 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 ニデックPSAイーモーターズ / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 株式分割および自己株式取得に係る事項の一部変更。2024年10月1日を効力発生日として普通株式1株を2株に分割し、取得し得る自己株式数の上限を500万株から1,000万株に変更 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(対象者:非開示) |
| 期末発行済株式数 | 596,284,468株 |
| 期末自己株式数 | 21,685,324株 |
| 業績の増減要因 | HDD用モータ需要の回復、AIデータセンター向け水冷モジュールなど新分野の売上増加、ニデックPSAイーモーターズの連結子会社化により売上高が拡大。営業利益は、高収益製品への構成転換や段階取得に係る差益が増益要因となる一方、拠点合理化・生産体制集約に伴う先行コスト負担が減益要因となった。 |
この書類が述べていない項目(6件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。要約四半期連結財務諸表および注記について、公認会計士又は監査法人による期中レビューが完了したため。
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重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
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