読む価値
60注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-48.4
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高35,179百万円前年比 -0.8%
営業利益2,704百万円前年比 -48.4%
経常利益4,924百万円前年比 -32.7%
純利益（親会社株主帰属）3,058百万円前年比 -46.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産292,094百万円
うち純資産 267,979 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
日本3,4249.7%
アジア17,12948.7%
アメリカ6,31618.0%
ヨーロッパ8,30923.6%
セグメント別利益
日本-431
アジア2,544
アメリカ-149
ヨーロッパ-169
地域別売上高
日本3,4249.7%
アジア17,12948.7%
アメリカ6,31618.0%
ヨーロッパ8,30923.6%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
年間配当予想変更なし
業績の増減要因
モーター販売数量の減少、半導体の供給不足や物流の混乱による生産調整、市況品価格の上昇が減益要因となった一方、円安、売価・プロダクトミックスの改善が増益要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし
重要な後発事象自己株式766,700株を2022年4月15日付で消却。消却後の発行済株式総数は67,076,362株。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 1百万円 / ゴルフ会員権売却益 3百万円 / 特別損失 固定資産処分損 22百万円 / 臨時退職金 62百万円 / ゴルフ会員権売却損 0百万円
減価償却費39百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 35,179百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 2,704百万円（前年比 -48.4%） |
| 経常利益 | 4,924百万円（前年比 -32.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,058百万円（前年比 -46.9%） |
| 総資産 | 292,094百万円 |
| 純資産 | 267,979百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| 年間配当予想 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 日本 3,424百万円 / アジア 17,129百万円 / アメリカ 6,316百万円 / ヨーロッパ 8,309百万円 |
| セグメント別利益 | 日本 -431百万円 / アジア 2,544百万円 / アメリカ -149百万円 / ヨーロッパ -169百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 3,424百万円 / アジア 17,129百万円 / アメリカ 6,316百万円 / ヨーロッパ 8,309百万円 |
| 減価償却費 | 39百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 1百万円 / ゴルフ会員権売却益 3百万円 / 特別損失 固定資産処分損 22百万円 / 臨時退職金 62百万円 / ゴルフ会員権売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし |
| 重要な後発事象 | 自己株式766,700株を2022年4月15日付で消却。消却後の発行済株式総数は67,076,362株。 |
| 業績の増減要因 | モーター販売数量の減少、半導体の供給不足や物流の混乱による生産調整、市況品価格の上昇が減益要因となった一方、円安、売価・プロダクトミックスの改善が増益要因となった。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売数量の減少、市況品の上昇などの減益要因が、円安や売価・プロダクトミックスの改善による増益要因を上回ったため。売上高については、半導体の供給不足や物流の混乱による生産調整の影響が挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。