マキタ（6586）・施策再掲
価格改定による原価上昇への対応
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
部品・物流コスト高騰に伴う製品価格改定10社が書いているテーマ・逆風3社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益面においては、為替の影響及びコストダウンにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比0.2％増の51,495百万円（営業利益率13.6％）となりました。」
コストダウンが原価率改善と営業利益増加の要因として記載され、原材料・輸送等のコスト上昇への対応を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「コストダウンや価格転嫁が進んだ影響などにより、営業利益率は4.8％から9.5％と4.7ポイント改善しました。」
コストダウンと価格転嫁の進展が営業利益率改善の要因となったと記載しており、原材料・輸送等のコスト上昇への対応を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「価格改定により営業利益率は4.4％から9.8％と5.4ポイント改善しました。」
輸送コスト・調達コストの増加等を受ける中、アジアセグメントで価格改定を実施し、営業利益率を改善したことを初めて具体的に開示した。