この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
日本の新規立上による販売増があったものの、欧州・中国の販売不振で売上高は前期並み。利益面では、北南米の米国関税措置、異常費用、為替差損などが利益を押し下げた一方、欧州・中国の人件費削減、メキシコ子会社買収による負ののれん発生益、アメリカ子会社の法人税等調整額が影響した。
該当事項なし。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 159,387百万円(前年比 -0.1%) |
| 営業利益 | 4,073百万円(前年比 -16.2%) |
| 経常利益 | 3,038百万円(前年比 -34.0%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,524百万円(前年比 +106.9%) |
| 1株当たり当期純利益 | 42.57円 |
| 売上高営業利益率 | 2.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 33.8% / 前期末 37.8% |
| 総資産 | 141,929百万円 |
| 純資産 | 51,968百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,478百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -13,471百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 12,914百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 24,519百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 167,000百万円(前年比 +4.8%) / 営業利益 5,500百万円(前年比 +35.0%) / 経常利益 3,500百万円(前年比 +15.2%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,500百万円(前年比 -1.6%) |
| 年間配当予想 | 28円 → 非開示 |
| 配当性向 | 65.8% |
| セグメント別売上高 | セグメント 日本 / 売上高 32,657百万円(前年比 +12.0%)、セグメント 北南米 / 売上高 67,799百万円(前年比 +0.8%)、セグメント 欧州 / 売上高 19,148百万円(前年比 -11.0%)、セグメント 中国 / 売上高 10,988百万円(前年比 -15.6%)、セグメント アジア / 売上高 28,795百万円(前年比 +0.8%) |
| セグメント別利益 | セグメント 日本 / セグメント利益 2,053百万円(前年比 +102.4%)、セグメント 北南米 / セグメント利益 -327百万円、セグメント 欧州 / セグメント利益 280百万円、セグメント 中国 / セグメント利益 -348百万円、セグメント アジア / セグメント利益 2,599百万円(前年比 -8.7%) |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 32,657百万円(前年比 +12.0%)、地域 北南米 / 売上高 67,799百万円(前年比 +0.8%)、地域 欧州 / 売上高 19,148百万円(前年比 -11.0%)、地域 中国 / 売上高 10,988百万円(前年比 -15.6%)、地域 アジア / 売上高 28,795百万円(前年比 +0.8%) |
| 減価償却費 | 6,978百万円 |
| 減損損失 | 674百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 39百万円、負ののれん発生益 2,554百万円 / 特別損失 固定資産売却損 6百万円、固定資産除却損 253百万円、減損損失 674百万円、投資有価証券評価損 100百万円、特別退職金 1,283百万円、関係会社整理損 321百万円、関係会社整理損失引当金繰入額 947百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 Sanoh Powertrain Mexico S. de R.L. de C.V. / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 37,112,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,303,435株 |
| 業績の増減要因 | 日本の新規立上による販売増があったものの、欧州・中国の販売不振で売上高は前期並み。利益面では、北南米の米国関税措置、異常費用、為替差損などが利益を押し下げた一方、欧州・中国の人件費削減、メキシコ子会社買収による負ののれん発生益、アメリカ子会社の法人税等調整額が影響した。 |
この書類が述べていない項目(3件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は日本の新規立上による販売増が寄与したものの、欧州及び中国を中心とした販売不振により前期並みとなりました。営業利益は、日本の新規立上による販売増や欧州・中国での人件費削減効果があった一方、北南米における米国関税措置の影響や異常費用の発生等により減益となりました。経常利益は為替差損の発生により減益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、中国子会社清算費用、減損損失、ドイツ子会社のリストラ費用を計上したものの、メキシコ子会社買収による負ののれん発生益やアメリカ子会社での法人税等調整額がこれらを上回ったため増益となりました。