読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結IFRS売上高2,330百万円前年比 +8.7%
営業利益-36百万円
経常利益-43百万円
純利益（親会社株主帰属）-34百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△15.14円
売上高営業利益率△1.5％
期末の財政状態
総資産2,536百万円
うち純資産 816 百万円自己資本比率 32.2%前期末比 -2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+127
投資-41
財務-79
純増減+7
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高399百万円
セグメント別売上高
ネイル事業2,32399.6%
メディア事業90.4%
セグメント別利益
ネイル事業-32
メディア事業-4
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,700百万円（前年比 +15.9%）
営業利益60百万円
経常利益50百万円
純利益35百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
積極的な採用活動や新規出店により増収となった一方、待遇改善、採用・教育、予約アプリ改修、原材料・エネルギーコスト上昇による費用増加、雇用調整助成金の受給対象外となったことにより赤字となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 注記 期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）は無。
重要な後発事象青木剛志氏による当社普通株式への公開買付けについて、取締役会が賛同意見を表明し、応募するか否かの判断は株主に委ねると決議した。公開買付け成立後も上場を維持する方針を前提としている。
減損損失7,394千円
減価償却費245,515千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数2,271,560
期末自己株式数111
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 2,330百万円（前年比 +8.7%） |
| 営業利益 | -36百万円 |
| 経常利益 | -43百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -34百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △15.14円 |
| 売上高営業利益率 | △1.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 32.2 / 前期末 35 |
| 総資産 | 2,536百万円 |
| 純資産 | 816百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 127百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -41百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -79百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 399百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,700百万円（前年比 +15.9%） / 営業利益 60百万円 / 経常利益 50百万円 / 純利益 35百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | ネイル事業 2,323百万円 / メディア事業 9百万円 |
| セグメント別利益 | ネイル事業 -32百万円 / メディア事業 -4百万円 |
| 減価償却費 | 245,515千円 |
| 減損損失 | 7,394千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 非開示 / 注記 期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）は無。 |
| 重要な後発事象 | 青木剛志氏による当社普通株式への公開買付けについて、取締役会が賛同意見を表明し、応募するか否かの判断は株主に委ねると決議した。公開買付け成立後も上場を維持する方針を前提としている。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 2,271,560 |
| 期末自己株式数 | 111 |
| 業績の増減要因 | 積極的な採用活動や新規出店により増収となった一方、待遇改善、採用・教育、予約アプリ改修、原材料・エネルギーコスト上昇による費用増加、雇用調整助成金の受給対象外となったことにより赤字となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。積極的な採用活動や新規出店により増収となった一方、従業員の待遇改善、人員不足解消に向けた採用・教育、予約アプリの改修、原材料・エネルギーコストの上昇で費用が増加したことに加え、雇用調整助成金の受給対象から外れたことにより赤字となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。