収益認識・時価算定会計基準の適用
FY2021に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに131社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当事業年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる、財務諸表への影響はありません。」
時価算定会計基準の適用指針を当事業年度の期首から適用し、財務諸表への影響はないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を第１四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる、四半期財務諸表への影響はありません。」
時価算定会計基準の適用指針を期首から適用したことと、四半期財務諸表への影響がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を第１四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる、四半期財務諸表への影響はありません。」
時価算定会計基準の適用指針を当第１四半期会計期間の期首から適用したことと、財務諸表への影響がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第31号 2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。）を当第１四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。これによる、四半期財務諸表への影響はありません。」
時価算定会計基準の適用指針を当第1四半期会計期間の期首から適用し、財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当事業年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」「財務諸表への影響はありません。」
収益認識及び時価算定に関する会計基準等を当事業年度の期首から適用した結果を年度財務諸表で再確認している。 - FY2022-Q2達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。」
収益認識基準及び時価算定会計基準等を2022年3月期第1四半期会計期間の期首から適用した。いずれも四半期財務諸表への影響はないとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日 2022年３月期の期首から適用します。」「「時価の算定に関する会計基準」等の適用予定日 2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識及び時価算定に関する新しい会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定とし、財務諸表への影響額は評価中又は未定としている。