自然災害、火災、事故による事業中断リスク
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「中部地方における大規模な地震の発生や富士山の噴火が懸念されていることは既に周知の事実でありますが、そのような事態に備えて、当社グループにおきましては「事業継続計画」（ＢＣＰ）を策定する一方、同業者と「災害時相互応援協定」を締結しており、有事の際にも事業への影響が小さくなるよう努めております。」
東海4県への拠点・顧客集中を背景とする自然災害等の事業中断リスクと、BCP・相互応援協定による対応を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中部地方における大規模な地震の発生や富士山の噴火が懸念されていることは既に周知の事実でありますが、そのような事態に備えて、当社グループにおきましては「事業継続計画」（ＢＣＰ）を策定する一方、同業者と「災害時相互応援協定」を締結しており、有事の際にも事業への影響が小さくなるよう努めております。」
東海4県への事業拠点・顧客集中を背景とする自然災害等のリスクと、BCP・相互応援協定による対応を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、万一東海地震が発生した場合、東海４県に事業拠点と顧客の大半が集中している当社グループにとっては大きな打撃となり、当社グループの事業に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
東海4県への事業拠点・顧客集中を背景とする地震、火災、事故等の事業中断リスクを再確認している。 - FY2019想定リスクを拡張有価証券報告書
「中部地方における大規模な地震の発生や富士山の噴火が懸念されていることは既に周知の事実でありますが、そのような事態に備えて、当社グループにおきましては「事業継続計画」（ＢＣＰ）を策定する一方、同業者と「災害時相互応援協定」を締結しており、有事の際にも事業への影響が小さくなるよう努めております。しかしながら、万一東海地震が発生した場合、東海４県に事業拠点と顧客の大半が集中している当社グループにとっては大きな打撃となり、当社グループの事業に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の東海地震等に加え、富士山噴火、火災・事故等も含む自然災害・事故リスクを記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「しかしながら、万一東海地震が発生した場合、東海４県に事業拠点と顧客の大半が集中している当社グループにとっては大きな打撃となり、当社グループの事業に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
事業拠点と顧客の大半が東海4県に集中していることを背景に、東海地震や火災・事故による重大な影響の可能性を示している。