収益認識・時価算定会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに126社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。当会計基準適用指針の適用による当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響額はありません。」
時価算定会計基準適用指針を当期首から適用し、連結財務諸表への影響額はないと記載している。 - FY2023時価算定会計基準適用指針を追加適用有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。当会計基準適用指針の適用による当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響額はありません。」
時価算定会計基準適用指針を当期首から適用し、財務諸表への影響額はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。当会計基準の適用による当第2四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響額はありません。」
収益認識会計基準等を第1四半期から適用し、第2四半期累計期間の財務諸表への影響額はないとの説明を再確認している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。当会計基準の適用による当第1四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響額はありません。\n\n「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。当会計基準の適用による当第1四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響額はありません。」
FY2022-Q1から収益認識会計基準および時価算定会計基準等を適用した。いずれも当四半期連結財務諸表への影響額はないと記載している。