読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.9
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2020年10月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高11,025百万円前年比 -8.9%
営業利益-105百万円
経常利益-98百万円
純利益（親会社株主帰属）-212百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△26.53円
売上高営業利益率-2
期末の財政状態
総資産4,619百万円
うち純資産 842 百万円自己資本比率 18.1%前期末比 +4.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+54
投資+59
財務-226
純増減-113
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高693百万円
セグメント別売上高HRマネジメント事業 3,220百万円（前年比 -2.9%）、メディア＆テクノロジー事業 6,122百万円（前年比 -2.9%）、スタッフィング事業 2,810百万円（前年比 -12.3%）
セグメント別利益HRマネジメント事業 -62百万円、メディア＆テクノロジー事業 -59百万円、スタッフィング事業 -46百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,000百万円（前年比 -0.2%）
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
飲食・小売り・サービス業の採用抑制と株式会社ツナグ・スタッフィングの全株式譲渡により減収となった一方、事業会社の再編、オフィス最適化、システム統合などの構造改革による限界利益率の向上と固定費削減により収益が改善した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 4 / 社名 株式会社スタッフサポーター、株式会社ツナググループ・マーケティング、Regulus Technologies株式会社、株式会社ツナグ・スタッフィング
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 87,164千円、リース債務解約益 4,950千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,805千円、固定資産売却損 1,833千円、関係会社株式売却損 193,791千円、事務所移転費用 4,927千円
減価償却費274,564千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数8,561,584
期末自己株式数83,643
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2020年10月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 11,025百万円（前年比 -8.9%） |
| 営業利益 | -105百万円 |
| 経常利益 | -98百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -212百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △26.53円 |
| 売上高営業利益率 | -2 |
| 自己資本比率 | 当期末 18.1 / 前期末 13.5 |
| 総資産 | 4,619百万円 |
| 純資産 | 842百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 54百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 59百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -226百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 693百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,000百万円（前年比 -0.2%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | HRマネジメント事業 3,220百万円（前年比 -2.9%）、メディア＆テクノロジー事業 6,122百万円（前年比 -2.9%）、スタッフィング事業 2,810百万円（前年比 -12.3%） |
| セグメント別利益 | HRマネジメント事業 -62百万円、メディア＆テクノロジー事業 -59百万円、スタッフィング事業 -46百万円 |
| 減価償却費 | 274,564千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 87,164千円、リース債務解約益 4,950千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,805千円、固定資産売却損 1,833千円、関係会社株式売却損 193,791千円、事務所移転費用 4,927千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 4 / 社名 株式会社スタッフサポーター、株式会社ツナググループ・マーケティング、Regulus Technologies株式会社、株式会社ツナグ・スタッフィング |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 8,561,584 |
| 期末自己株式数 | 83,643 |
| 業績の増減要因 | 飲食・小売り・サービス業の採用抑制と株式会社ツナグ・スタッフィングの全株式譲渡により減収となった一方、事業会社の再編、オフィス最適化、システム統合などの構造改革による限界利益率の向上と固定費削減により収益が改善した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。飲食・小売り・サービス業で採用抑制が続いたことに加え、株式会社ツナグ・スタッフィングの全株式譲渡により第3四半期から連結対象外となったため売上高は減少しました。一方、事業会社の再編、オフィス最適化、システム統合などの構造改革により限界利益率が向上し、固定費も削減できたため、5億円以上の収益改善成果があったとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。