Yahoo! JAPAN・Googleへの集中
FY2017に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2026削除有価証券報告書FY2026の事業等のリスクでは、Yahoo! JAPAN及びGoogleへのSEO売上集中を個別のリスクとして記載していない。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループのSEOは、主に「Yahoo!JAPAN」または「Google」における検索結果の上位表示を目的としており、両検索エンジンを対象とするサービスが大半を占めております。」
SEOサービスがYahoo! JAPANとGoogleに集中する構造を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たな発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループのSEOは、主に「Yahoo!JAPAN」または「Google」における検索結果の上位表示を目的としており、両検索エンジンを対象とするSEO売上高はSEO総売上高の大半を占めております。」
SEO売上がYahoo! JAPANとGoogleに集中する構造を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
Yahoo! JAPAN・Googleへの集中について、新たなリスク発生または重要な変更がないと総括している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社のSEOは、主に「Yahoo!JAPAN」または「Google」における検索結果の上位表示を目的としており、両検索エンジンを対象とするSEO売上高はSEO総売上高の大半を占めております。」
SEO売上がYahoo! JAPANとGoogleに集中する構造を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社のSEOは、主に「Yahoo!JAPAN」または「Google」における検索結果の上位表示を目的としており、両検索エンジンを対象とするSEO売上高はSEO総売上高の大半を占めております。」
SEO売上が主に二つの検索エンジンに依存している構造をリスクとしている。