読む価値
38定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
123.3
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高16,682百万円
営業利益98百万円
経常利益101百万円
純利益（親会社株主帰属）5百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1.98円
売上高営業利益率0.6%
期末の財政状態
総資産5,192百万円
うち純資産 2,162 百万円自己資本比率 40.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-194
投資-167
財務+331
純増減-30
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,078百万円
セグメント別売上高ダイレクトメール事業 13,965百万円、インターネット事業 1,612百万円、アパレル事業 1,104百万円
セグメント別利益ダイレクトメール事業 559百万円、インターネット事業 214百万円、アパレル事業 25百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,972百万円（前年比 +7.7%）
営業利益220百万円（前年比 +123.3%）
経常利益223百万円（前年比 +120.5%）
純利益144百万円（前年比 +2,524.9%）
年間配当予想0.00円 銭 → 非開示
業績の増減要因
連結初年度のため前年同期との比較分析は未実施。ダイレクトメール事業は新規顧客の開拓及び既存顧客からの受注が堅調、インターネット事業は検索アルゴリズム変更でメディアサイトへの流入が低調、アパレル事業は子会社の販売体制・経営体制を整備し販売を促進。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規1社（株式会社ビアトランスポーツ）、除外0社。なお、表紙の『連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動』は無。
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失24,948千円（インターネット事業）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 24,948千円
減価償却費128,350千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数2,810,000株
期末自己株式数40,254株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 16,682百万円 |
| 営業利益 | 98百万円 |
| 経常利益 | 101百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 1.98円 |
| 売上高営業利益率 | 0.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 40.2% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 5,192百万円 |
| 純資産 | 2,162百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -194百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -167百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 331百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,078百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,972百万円（前年比 +7.7%） / 営業利益 220百万円（前年比 +123.3%） / 経常利益 223百万円（前年比 +120.5%） / 純利益 144百万円（前年比 +2,524.9%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | ダイレクトメール事業 13,965百万円、インターネット事業 1,612百万円、アパレル事業 1,104百万円 |
| セグメント別利益 | ダイレクトメール事業 559百万円、インターネット事業 214百万円、アパレル事業 25百万円 |
| 減価償却費 | 128,350千円 |
| 減損損失 | 24,948千円（インターネット事業） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 24,948千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規1社（株式会社ビアトランスポーツ）、除外0社。なお、表紙の『連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動』は無。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,810,000株 |
| 期末自己株式数 | 40,254株 |
| 業績の増減要因 | 連結初年度のため前年同期との比較分析は未実施。ダイレクトメール事業は新規顧客の開拓及び既存顧客からの受注が堅調、インターネット事業は検索アルゴリズム変更でメディアサイトへの流入が低調、アパレル事業は子会社の販売体制・経営体制を整備し販売を促進。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。連結初年度のため前年同期との比較分析は行っていない。ダイレクトメール事業では新規顧客の開拓と既存顧客からの受注が堅調に推移し、インターネット事業では検索アルゴリズム変更によりメディアサイトへの流入が低調となった。アパレル事業では子会社の販売体制・経営体制を整備し、商品の販売を促進した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。