宿泊需要の堅調さと一部減少
FY2017-Q3に初出。。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026最新統計と宿泊需要の減少更新有価証券報告書
「2026年５月の延べ宿泊者数は5,429万人泊（前年同月比3.2％減）、６月は4,678万人泊（前年同月比6.5％減）となりました。また、2026年１月から６月までの訪日外客数は、前年比2.0％減の2,108万人となり、前年実績を下回る結果となりました。」
最新統計へ更新し、国内延べ宿泊者数と訪日外客数が前年実績を下回ったと記載している。 - FY2026-H1最新統計と訪日需要の更新有価証券報告書
「日本政府観光局の発表によれば、2025年の年間訪日外客数は4,268万人となり、過去最高を更新いたしました。一方、観光庁が2026年１月30日に公表した宿泊旅行統計調査（2025年11月第２次速報、2025年12月第１次速報）によると、延べ宿泊者数は11月が5,599万人泊（前年同月比△3.7％）、12月が5,342万人泊（前年同月比△4.5％）となり、2か月連続で前年実績を下回りました。」
2025年の訪日外客数は4,268万人で過去最高となった一方、2025年11月・12月の延べ宿泊者数は前年同月比で減少したという最新統計へ更新している。 - FY2025最新統計と宿泊需要の更新有価証券報告書
「2025年５月の延べ宿泊者数は5,564万人泊（前年同月比＋2.3％、2019年同月比＋8.2％）、６月は4,921万人泊（前年同月比△2.8％、2019年同月比＋7.4％）となりました。」
2025年5月・6月の宿泊統計へ更新し、6月は前年同月比で減少したものの、両月とも2019年同月を上回ったと記載している。 - FY2025-H1最新統計と宿泊需要の更新有価証券報告書
「2024年11月の延べ宿泊者数は5,712万人泊（前年同月比+4.9％、2019年同月比+15.0％）、12月は5,582万人泊（前年同月比+6.3％、2019年同月比+18.4％）と、前年並びにコロナ禍前を上回り、順調に推移しています。」
2024年11月・12月の延べ宿泊者数が前年同月および2019年同月を上回った最新統計へ更新している。 - FY2024最新統計とインバウンド需要の更新有価証券報告書
「好調なインバウンド需要により、2024年５月の延べ宿泊者数は5,390万人泊（前年同月比＋5.0％、2019年同月比＋4.9％）、６月は5,039万人泊（前年同月比＋6.3％、2019年同月比＋10.0％）と、前年及びコロナ禍以前の水準を上回っております」
2024年5月・6月の延べ宿泊者数が前年および2019年同月を上回った最新統計へ更新している。 - FY2024-Q3最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2024年４月30日に観光庁が公表している宿泊旅行統計調査（2024年２月第２次速報、2024年３月第１次速報）によりますと、2024年２月の延べ宿泊者数は4,785万人泊（前年同月比+16.3％、2019年同月比+9.9％）、３月は5,486万人泊（前年同月比+8.2％、2019年同月比+7.2％）と、前年並びにコロナ禍前を上回り、順調に推移しています。」
2024年2月・3月の延べ宿泊者数が前年同月および2019年同月を上回った最新統計へ更新している。 - FY2024-Q2最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2023年11月の延べ宿泊者数は5,292万人泊（前年同月比+15.5％、2019年同月比+6.6％）、12月は5,149万人泊（前年同月比+9.4％、2019年同月比+9.3％）と、前年並びにコロナ禍前を上回り、順調に推移しています。」
2023年11月・12月の延べ宿泊者数が前年および2019年同月を上回った最新統計へ更新している。 - FY2024-Q1最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2023年８月の延べ宿泊者数は6,102万人泊（前年同月比+30.2％、2019年同月比△3.5％）、９月は5,028万人泊（前年同月比+27.8％、2019年同月比+3.1％）と、前年を大幅に上回り、ほぼコロナ禍以前の水準に戻っております。」
最新統計へ更新し、2023年9月の延べ宿泊者数が2019年同月比で3.1％増となったと記載している。 - FY2023最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2023年５月の延べ宿泊者数は4,926万人泊（前年同月比＋33.8％、2019年同月比△4.2％）、６月は4,626万人泊（前年同月比＋36.5％、2019年同月比＋1.0％）と、前年を大幅に上回り、ほぼコロナ禍以前の水準に戻っております。」
2023年5月・6月の最新宿泊統計へ更新し、6月には2019年同月比で1.0％増となったと記載している。 - FY2023-Q3最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2023年２月の延べ宿泊者数は4,114万人泊（前年同月比+76.7％、2019年同月比△5.5％）、３月は4,973万人泊（前年同月比+48.6％、2019年同月比△2.8％）と、ほぼコロナ禍以前に戻り、前年を大幅に上回る水準で推移しております。」
2023年2月・3月の延べ宿泊者数は前年同月を大幅に上回り、2019年同月比でも減少幅が5.5％・2.8％まで縮小したと、最新統計を更新している。 - FY2023-Q2最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2023年１月31日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2022年11月第２次速報、2022年12月第１次速報）によりますと、2022年11月の延べ宿泊者数は4,609万人泊（前年同月比+24.8％、2019年同月比△7.2％）、12月は4,703万人泊（前年同月比+20.0％、2019年同月比△0.2％）と、ほぼコロナ禍以前に戻り、前年を大幅に上回る水準で推移しております。」
2022年11月・12月の延べ宿泊者数は前年同月を大幅に上回り、12月は2019年同月比0.2％減まで回復したと、最新統計を更新している。 - FY2023-Q1最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2022年10月31日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2022年８月第２次速報、2022年９月第１次速報）によりますと、2022年８月の延べ宿泊者数は4,745万人泊（前年同月比+51.6％、2019年同月比△25.0％）、９月は3,914万人泊（前年同月比+71.9％、2019年同月比△19.7％）と、コロナ禍以前には至らないものの、前年を大幅に上回る水準で推移しております。」
2022年8月・9月の宿泊者数は前年同月を大幅に上回った一方、2019年同月比ではなお19.7％から25.0％下回ると更新している。 - FY2022最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2022年５月の延べ宿泊者数は3,674万人泊（前年同月比＋77.3％、2019年同月比△28.5％）、６月は3,451万人泊（前年同月比＋73.4％、2019年同月比△24.7％）と、大きく前年は上回るものの、コロナ禍以前には至らない水準で推移しております。」
宿泊需要は前年を大きく上回るまで回復した一方、2019年同月比ではなお24.7～28.5％下回っていると更新している。 - FY2022-Q3最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2022年２月の延べ宿泊者数は2,328万人泊（前年同月比32.0％、2019年同月比△46.5％）、３月は3,338万人泊（前年同月比22.3％、2019年同月比△34.7％）と、全体として回復傾向にはあるものの、コロナ禍以前には至らない水準で推移しております。」
2022年2月・3月の宿泊者数は前年同月比では回復したが、2019年同月比ではなお34.7％から46.5％下回る状況であると更新している。 - FY2022-Q2最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「2022年１月31日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2021年11月第２次速報、2021年12月第１次速報）によりますと、2021年11月の延べ宿泊者数は3,636万人泊（前年同月比△2.1％、2019年同月比△26.8％）、12月は3,978万人泊（前年同月比+32.4％、2019年同月比△15.6％）と、全体として回復傾向にはあるものの、コロナ禍以前には至らない水準で推移しております。」
2021年11月・12月の宿泊者数は回復傾向を示したが、2019年同月比ではなお26.8％減、15.6％減であり、コロナ禍前の水準には未到達と更新している。 - FY2022-Q1最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2021年10月29日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2021年８月第２次速報、2021年９月第１次速報）によりますと、2021年８月の延べ宿泊者数は3,098万人泊（前年同月比+8.3%、2019年同月比△51.0%）、9月は2,269万人泊（前年同月比△20.5%、2019年同月比△53.5%）と、引き続き2019年同月を大きく下回る、厳しい状況が続いております。」
2021年8月・9月の宿泊者数は前年同期比で増減が分かれ、2019年同月比では51.0％減、53.5％減と、コロナ禍前を大幅に下回る状況へ更新している。 - FY2021最新統計と需要回復状況の更新有価証券報告書
「国内の宿泊需要は、2021年６月30日に観光庁が公表している宿泊旅行統計調査（2021年４月第２次速報、2021年５月第１次速報）によりますと、2021年４月の延べ宿泊者数は2,244万人泊で2019年同月比△55.7%（前年同月比＋107.7%）、５月は2,103万人泊で2019年同月比△59.1%（前年同月比＋135.6%）となるなど、前年同月は上回るものの依然としてコロナ禍前に比べ減少幅の大きい状況が続きました。」
2021年4月・5月の宿泊者数は前年同月を上回ったものの、2019年比では55.7％減、59.1％減と、コロナ禍前からの大幅な減少が続いている。 - FY2021-Q3最新統計と需要回復停滞の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、経済活動の段階的な再開やGoToトラベルをはじめとした国や地方自治体による様々な観光需要喚起策等の下支えもあり、2020年11月頃まで宿泊需要は徐々に下げ止まりから回復に向かいつつありましたが、感染者の再拡大に伴う2020年12月のGoToトラベルの全国一斉停止、2021年１月の11都府県を対象とした緊急事態宣言の再発出など、先行きは不透明な状況が続いております。」
観光需要喚起策により2020年11月頃までは下げ止まり・回復傾向がみられたものの、GoToトラベル停止と緊急事態宣言再発出により回復が停滞し、先行き不透明な状況へ更新している。 - FY2021-Q1最新統計と需要回復の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2020年９月30日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2020年７月第２次速報、2020年８月第１次速報）によりますと、2020年7月の延べ宿泊者数は2,158万人泊で前年同月比58.3%の減少、8月は2,628万人泊で前年同月比58.4%の減少となるなど、厳しい状況が続いております。国内の宿泊需要は経済活動が段階的に再開され、またGoToトラベルキャンペーンをはじめとした国や地方自治体による様々な観光需要喚起策等の開始により徐々に回復傾向にありますが、感染者数の増減に大きく左右される状況が続いております。」
7月・8月の延べ宿泊者数が前年同月比約58％減となる一方、観光需要喚起策により国内宿泊需要は徐々に回復傾向と更新している。 - FY2020最新統計と新型コロナウイルス影響の更新有価証券報告書
「同日公表された宿泊旅行統計調査（2020年４月第２次速報、2020年５月第１次速報）における延べ宿泊者数は、４月は971万人泊で前年同月比で80.9％の減少、５月は84.8％の減少と、新型コロナウイルス感染症の拡大、またそれに伴う全国に及ぶ緊急事態宣言発令による経済活動の制限により多大な影響を受けております。」
宿泊統計を更新し、2020年4月・5月の延べ宿泊者数が前年同月比で大幅に減少したと記載している。 - FY2020-Q3最新統計と新型コロナウイルス影響の更新有価証券報告書
「しかしながら2020年１月以降は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受け、日本政府観光局が2020年４月15日に公表している最新の訪日外客数（2020年３月推計値）によると、多くの国において海外渡航制限や外出禁止等の措置が取られたこと、また、日本においても検疫強化や査証の無効化等の措置が取られたこと等が影響し、2020年３月推計値は前年同月から256万人下回る前年同月比93.0％減の19万４千人となっております。」
2019年の年間延べ宿泊者数は前年比0.1％減、外国人延べ宿泊者数は前年比11.2％増だった一方、2020年3月の訪日外客数は前年同月比93.0％減の19万4千人となったと更新している。 - FY2020-Q2最新統計と需要減少の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、観光庁が2019年12月25日に公表している最新の宿泊旅行統計調査（2019年11月第１次速報）によりますと、日本人の延べ宿泊者数は10月は3,643万人泊で前年同月比で5.0％の減少、11月も同0.4％の減少と６月以降は前年同月比で減少に転じております。同調査における外国人延べ宿泊者数は、10月は897万人泊と前年同月比8.8％の増加、11月は同6.7%の増加と、ラグビーワールドカップ開催等もあり宿泊数の増加傾向が続いております。しかしながら日本政府観光局が2020年1月16日に公表している最新の訪日外客数（2019年12月および年間推計値）においては、2019年12月は訪日外客数が多い韓国市場の減速が影響し、前年同月から10万人以上下回る前年同月比4.0％減の252万人となり、3ヶ月連続で前年同月を下回る結果となっております。」
日本人宿泊者数は減少に転じた一方、外国人延べ宿泊者数は増加を継続したと記載している。また、韓国市場の減速により2019年12月の訪日外客数は前年同月比4.0％減となった。 - FY2020-Q1最新統計と韓国市場減速の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2019年９月30日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2019年８月第１次速報）によりますと、当社グループの主要事業であるビジネスホテルにおける国内全体の延べ宿泊者数は2,378万人泊で前年同月比で5.8％の増加となり、外国人延べ宿泊者数の7月は958万人泊と前年同月比5.1％の増加、８月は同4.5%の増加と、毎月、調査開始以来の同月最高値を更新しており、引き続き訪日外国人の増加が続いております。しかしながら、2019年９月18日に日本政府観光局が発表した訪日外客数（2019年８月推計値）によりますと、全体としては堅調に推移するものの訪日外客数が多い韓国市場の減速が影響し、2019年８月では前年同月から約6万人少ない、前年同月比2.2%減の252万人と、11ヶ月ぶりに前年同月を下回る結果となっております。」
国内延べ宿泊者数と外国人延べ宿泊者数は増加し過去最高値を更新する一方、韓国市場の減速により2019年8月の訪日外客数は前年同月比2.2％減となったと統計を更新している。 - FY2019年間宿泊統計と稼働率の更新有価証券報告書
「2018年の年間延べ宿泊者数確定値全体（１～12月）では５億3,800万人泊（前年比5.6%増）、このうち外国人延べ宿泊者数は9,428万人泊（前年比18.3%増）となり、調査開始以来の最高値を記録いたしました。また、同調査において当社主力商品であるビジネスホテルの稼働率は75.5%（前年比0.2%増）となり、2010年以降の最高値となりました。」
年間の国内宿泊者数、外国人宿泊者数、ビジネスホテル稼働率の最新統計に更新している。 - FY2019-Q3最新統計と訪日需要の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2019年3月29日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2019年2月第１次速報）によりますと、当社グループの主要事業であるビジネスホテルの客室稼働率は、76.2％で前年同月比0.8％の増加となり、高水準での稼働が続いております。また、国内全体の延べ宿泊者数は4,013万人泊で前年同月比9.1％増加し、その内訳として日本人宿泊者が3,107万人泊（前年同月比4.2％増）、外国人宿泊者905万人泊（前年同月比30.1％増）となり依然として好調に推移しております。あわせて、2019年３月19日に日本政府観光局が発表した資料によりますと、訪日外客数（2019年２月推計値）は、２月としては過去最高の前年同月比3.8％増の260万４千人となりました。」
ビジネスホテル客室稼働率は76.2％、国内延べ宿泊者数は前年同月比9.1％増、外国人宿泊者数は30.1％増となった。訪日外客数も2月として過去最高を更新している。 - FY2019-Q2最新統計と訪日需要の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2018年12月27日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2018年11月第１次速報）によりますと、当社グループの主要事業であるビジネスホテルの客室稼働率は、79.3％で前年同月比0.1％の減少となったものの、高水準での稼働が続いております。また、国内全体の延べ宿泊者数は4,277万人泊で前年同月比1.6％の増加となり、依然として好調に推移しております。あわせて、2019年１月16日に日本政府観光局が発表した資料によりますと、訪日外客数（2018年12月推計値）は、10月以降は前年同月を上回り、12月では4.4％増の263万人と過去最高となりました。」
ビジネスホテルの客室稼働率は79.3％と高水準を維持し、国内延べ宿泊者数は1.6％増、2018年12月の訪日外客数は4.4％増の263万人で過去最高となったと更新している。 - FY2019-Q1最新統計と自然災害影響の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、2018年９月29日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（2018年８月第１次速報）によりますと、当社グループの主要事業であるビジネスホテルの客室稼働率は、８月速報値で80.4％と高水準での推移が続いております。また、国内全体の延べ宿泊者数は5,618万人泊で前年同月比1.1％の減少となり、前年同月よりやや減少したものの依然として宿泊需要は好調に推移しております。しかしながら、2018年10月16日に日本政府観光局が発表した訪日外客数（2018年９月推計値）によりますと、当第１四半期連結累計期間における訪日外客数は、７月及び８月は前年同月を上回ったものの、９月においては自然災害の影響により前年同月比5.3％減の216万人となり、５年８か月ぶりに前年同月を下回りました。」
ビジネスホテルの客室稼働率は80.4％と高水準を維持した一方、国内延べ宿泊者数は1.1％減少し、自然災害により9月の訪日外客数も5.3％減少したと更新している。 - FY2018-Q3最新統計と需要地域の更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、平成30年３月30日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（平成30年２月第１次速報）によりますと国内全体の延べ宿泊者数は3,686万人泊で前年同月比2.8％の増加となり、宿泊需要は引き続いて好調を維持しております。その内訳として日本人宿泊者が2,987万人泊（前年同月比0.7％減）、外国人宿泊者が699万人泊（前年同月比21.3％増）となり、日本人宿泊者は微減となりましたが、外国人宿泊者の伸びは引き続き好調となり、宿泊需要全体を強く押し上げました。しかし、都道府県別の推移では、これまで増加していた三大都市圏が前年同月比2.4％の減少に転じた一方で、地方部は5.4％と大きく増加し、外国人宿泊者のニーズが多様に変化し、全国の様々な観光地やイベント等へ拡散しました。」
国内延べ宿泊者数は前年同月比2.8％増、外国人宿泊者数は21.3％増となった一方、三大都市圏は2.4％減、地方部は5.4％増となり、需要の地方分散を記載している。 - FY2018-Q2宿泊需要の増加に更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、平成29年12月27日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（平成29年11月第１次速報）によりますと国内全体の延べ宿泊者数は4,149万人で前年同月比+4.3％の増加となり、依然として宿泊需要は好調に推移しております。その内訳として日本人宿泊者が3,509万人（前年同月比+1.2％）、外国人宿泊者が640万人（前年同月比+24.7％）となり国内外の需要が拡大しております。」
最新統計では国内延べ宿泊者数が前年同月比4.3％増、日本人が1.2％増、外国人が24.7％増となり、国内外の需要拡大を記載している。 - FY2018-Q1最新の宿泊統計に更新有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、平成29年９月29日に観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（平成29年８月第１次速報）によりますと国内全体の延べ宿泊者数は5,453万人で前年同月比△0.6％の減少となり、前年同月よりやや減少したものの、依然として宿泊需要は好調に推移しております。その内訳として日本人宿泊者の前年同月比は７月が△0.5％、８月が△2.8％の２ヶ月連続で前年同月を下回りましたが、外国人宿泊者の前年同月比は７月が＋10.5％、８月が＋18.5％と２ヶ月連続の二桁成長で、依然として調査開始以来の最高値が継続しており、業界全体の需要を大きく牽引いたしました。」
国内延べ宿泊者数は前年同月比0.6％減少した一方、外国人宿泊者数は7月・8月とも二桁成長となり、宿泊需要は好調と説明している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ホテル業界におきましては、観光庁が公表している最新の宿泊旅行統計調査（平成29年２月速報）によれば国内全体の延べ宿泊者数は3,585万人（前年同月比△2.6％）となり、前年同月よりやや減少したものの、依然として宿泊需要は好調に推移しております。」
国内延べ宿泊者数は前年同月比で減少した一方、宿泊需要全体は好調と認識している。