第三・第四の柱となる商品の検討
FY2017に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を含む研究開発方針について、当中間連結会計期間に重要な変更がないとの記載を継続している。研究開発費は3百万円である。 - FY2025-H1組込み系制御基板事業の明記有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、「組込み系制御基板の開発・設計・製造業」、「環境機器事業」、「セキュリティ事業」、「付帯事業」、「商品販売事業」、「駐輪システム事業」等を含んでおります。」
第三・第四の柱となる商品・事業の検討について、その他セグメントの構成に組込み系制御基板の開発・設計・製造業が明記され、事業領域の具体的な構成要素として示されている。個別の売上高・利益は開示されていない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「連結子会社である株式会社ワイズ・コーポレーションの得意分野であるセキュリティ・制御技術を活かした商品開発が最重要課題と認識しております。」
第三・第四の柱となる商品の検討について、ワイズ・コーポレーションのセキュリティ・制御技術を活用した商品開発へ具体的な方向付けが加わっている。 - 2024-11-26前進経営計画
「（１）新商品・新サービスの開発」
新たな商品・サービスの柱を検討する従来方針について、中期計画の重点戦略として新商品・新サービスの開発を明示した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は37百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当中間連結会計期間に重要な変更がないと記載している。新たな商品化・事業化の進展は示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ｄ．第三、第四の柱となる商品の検討」
自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当第3四半期に重要な変更はないと記載している。新たな商品化・事業化の進展は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更はないと記載している。新たな商品化・事業化の進展は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は １百万円 であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当第1四半期に重要な変更がないと記載している。新たな商品化や事業化の進展は示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
自動ドア以外の第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更がないと記載している。新たな商品化や事業化の進展は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更がないと記載している。新たな商品化や事業化の進展は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
自動ドア以外の第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更がないと記載している。新たな商品化や事業化の進展は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
自動ドア以外の第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更がないと記載している。研究開発費は14百万円である。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ｄ．第三、第四の柱となる商品の検討」
自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討する研究開発方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第三・第四の柱となる商品を検討する研究開発方針について、当四半期に重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ｄ．第三、第四の柱となる商品の検討」
自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討する研究開発方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ｄ．第三、第四の柱となる商品の検討」
自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討する研究開発方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ｄ．第三、第四の柱となる商品の検討」
自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討する方針を引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ニ．第三、第四の柱となる商品の検討」
研究開発活動の方針の一つとして、自動ドア以外の新たな事業・商品の柱を検討している。