デジタルマーケティング導入を起点とするDX推進
FY2020に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1システム関連費用増加有価証券報告書
「人件費の増加、新基幹システムに係る減価償却費及び技術業務支援システムをはじめとするシステム関連費用等の増加により、販売費及び一般管理費が増加（前年同期比5.2％増）したことによるものであります。」
DX・システム導入の関連費用について、新基幹システムの減価償却費及び技術業務支援システム等の費用増加が販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、新基幹システムの稼働を含めた社内システムの導入活用によるDX推進に取り組み、全社的な業務効率化も進めてまいります。」
新基幹システムを含む社内システムの導入・活用によるDX推進及び全社的な業務効率化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、新基幹システムの稼働を含めた社内システムの導入活用によるDX推進に取り組み、全社的な業務効率化も進めてまいります。」
新基幹システムを含む社内システムの導入・活用によるDX推進及び全社的な業務効率化を継続している。 - 2024-03-05前進株主総会
「生産性の向上にデジタルの活用は不可欠であり、技術サービス部門・設計部門、子会社工場を含め、あらゆる業務においてDXの推進に取り組んでまいります。」
DX推進の対象を技術サービス部門、設計部門、子会社工場を含む「あらゆる業務」と具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、新基幹システムを活用した業務効率化を進めるとともに、経費削減を徹底し、生産性の向上を図ってまいります。」
新基幹システムの活用によるDX・業務効率化及び経費削減を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、デジタルマーケティングの体制構築を図るとともに、新基幹システムの稼働を含めた社内システムの導入活用によるDX推進を行い、全社的な業務効率化にも取り組んでまいります。」
デジタルマーケティング、新基幹システムを含む社内システムの導入・活用によるDX推進と業務効率化の方針を継続している。基幹システム刷新関連費用251百万円を設備投資として計上している。 - 2022-03-08前進株主総会
「デジタルマーケティングにおける訴求施策やデータ活用の体制構築を図るとともに、新基幹システムの稼働を含めた社内システムの導入活用による全社的な業務効率化を推進してまいります。」
デジタルマーケティングに加え、データ活用体制と新基幹システムの稼働を含む全社的なシステム活用を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、デジタルマーケティング導入を始めとする営業力の強化に加え、業務効率化による物件採算性の改善や自動ドア用非接触スイッチ等の衛生対策商品を含めたトータルリニューアルの受注推進に努めてまいりました。」
前期に新たな取組みとして示したデジタルマーケティング導入を営業力強化の一環として継続している。導入完了や効果を示す個別の数値は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、デジタルマーケティング導入を始めとする営業力の強化に加え、業務効率化による物件採算性の改善や自動ドア用非接触スイッチ等の衛生対策商品を含めたトータルリニューアルの受注推進に努めてまいりました。」
前期に新たな取組みとして示したデジタルマーケティング導入を営業力強化の一環として継続している。導入完了や効果を示す個別の数値は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、デジタルマーケティング導入を始めとする営業力の強化に加え、業務効率化による物件採算性の改善や自動ドア用非接触スイッチ等の衛生対策商品を含めたトータルリニューアルの受注推進に努めてまいりました。」
前期に新たな取組みとして示したデジタルマーケティングの導入を、営業力強化の一環として引き続き進めている。導入完了や効果を示す個別の数値は記載されていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「現時点での受注残高及び受注状況の推移等により、新型コロナウイルス感染症が今後の業績に与える影響は軽微であると想定しておりますが、お客さまの在宅勤務が拡大し、積極的な訪問販売ができない状況が継続することを想定し、新たな取組みとして先ずはデジタルマーケティングの導入を進め、DX推進にも取り組んでまいります。」
在宅勤務の拡大と訪問販売制約への対応として、デジタルマーケティング、営業支援システムの活用及び業務システム刷新による営業活動改革・業務効率化を新たな取組みとして明示している。