全社員の物心両面の幸福の追求
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日宣がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、「私たちは、“コミュニティ発想”をもとに、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる」、「全社員がコミュニティとなり、“働いていてよかった”と思える会社を共に目指す」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
従来の「全社員の物心両面の幸福を追求する」という表現から、全社員がコミュニティとなり、働いていてよかったと思える会社を共に目指す表現へ改められている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、「私たちは、“コミュニティ発想”をもとに、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる理念と、全社員の幸福を追求する理念を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、「私たちは、“コミュニティ発想”をもとに、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる理念と、全社員の幸福を追求する理念を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、「私たちは、“コミュニティ発想”をもとに、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーとなる」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
従来の顧客貢献に関する理念表現が改訂され、全社員の幸福という理念は維持しつつ、あらゆるステークホルダーの価値創造パートナーという位置づけに改められた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、「広告宣伝を通じて、お客様の経営に貢献することである」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
全社員の物心両面の幸福と、全ステークホルダーの企業価値向上を経営理念・経営課題として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、「ユニークなコミュニケーションサービスの提供によって、お客様の経営に貢献する」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
全社員の物心両面の幸福と、全ステークホルダーの企業価値向上を経営理念・経営課題として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、「ユニークなコミュニケーションサービスの提供によって、お客様の経営に貢献する」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
全社員の物心両面の幸福を追求する理念と、全ステークホルダーの企業価値向上を経営課題とする位置づけを再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、「ユニークなコミュニケーションサービスの提供によって、お客様の経営に貢献する」、「全社員の物心両面の幸福を追求する」という経営理念のもと、株主をはじめとして、取引先、従業員を含む全てのステークホルダーにとって継続的に企業価値を高めることが重要な経営課題と位置づけております。」
顧客への貢献とは別に、全社員の物心両面の幸福を追求する理念を初めて独立したテーマとして確認できる。