特定人物への依存と優秀人材の流出
FY2015に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、専門的な知識、技術、経験等の重要なノウハウを有し、経営、業務執行について重要な役割を果たしている、役員、幹部社員等が何らかの理由により退任、退職など、当社の業務を継続することが困難になり、後任者の採用が困難となった場合、当社グループの経営活動に支障が生じ、事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
重要な役職員の退任・退職や後任採用難による人材リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかし、優秀な人材を適切な時期に十分に確保、育成する必要があります。そこで、適切かつ十分な優秀な人材を採用できなかった場合、または離職等の発生により多くの人員が社外へ流出した場合には、当社の事業運営及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀人材の確保・育成未達や人材流出による事業影響のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかし、優秀な人材の拡充や育成が予定通り進まなかった場合、または、当社グループの経営、業務執行について重要な役割を果たしている役員、幹部社員等の専門的な知識、技術、経験等を有している役職員が何らかの理由によって退任、退職し、後任者の採用が困難となった場合、当社グループの経営活動に支障が生じる可能性があります。」
優秀人材の確保・育成未達と、重要な役職員の退任・後任採用難のリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「優秀な人材の拡充や育成が予定通り進まなかった場合、または、当社グループの経営、業務執行について重要な役割を果たしている役員、幹部社員等が何らかの理由によって退任、退職し、後任者の採用が困難となった場合、当社グループの経営活動に支障が生じる可能性があります。」
優秀人材の確保・育成未達と、重要な役職員の退任・後任採用難のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、優秀な人材の拡充や育成が予定通り進まなかった場合、または既存の主要な人材が社外に流出した場合は、当社グループの経営活動に支障が生じ、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀人材の確保・育成の未達や主要人材の流出を含む人材リスクを継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「しかし、優秀な人材の拡充や育成が予定通り進まなかった場合、または既存の主要な人材が社外に流出した場合は、当社グループの経営活動に支障が生じ、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
特定の役職員への依存・退職リスクから、優秀人材の確保・育成の未達や主要人材の流出を含む、より広い人材リスクへ記載範囲を広げている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「これら役職員が何らかの理由によって退任、退職し、後任者の採用が困難となった場合、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
役職員の退任・退職と後任採用難による事業影響を継続してリスクとしている。 - FY2015初出有価証券報告書
「これら役職員が何らかの理由によって退任、退職し、後任者の採用が困難となった場合、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を与える可能性があります。」
役員・幹部社員の知識や経験への依存と、退任・退職時の後任採用難をリスクとしている。