新規事業・サービスの計画未達と先行投資
FY2015に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も事業規模の拡大やグループ事業構成の最適化を図り収益源の多様化を実現するために、他社の買収や合併（M&A）、グループ会社の売却や合併等を含め、積極的に新規事業・サービスに取り組んでいく方針であります。」
新規事業・M&A等による収益源多様化を進める一方、計画未達や先行投資を伴うリスクを継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も事業規模の拡大やグループ事業構成の最適化を図り収益源の多様化を実現するために、他社の買収や合併、グループ会社の売却や合併等（M&A）を含め、積極的に新規事業・サービスに取り組んでいく方針であります。」
新規事業・M&A等に伴う計画未達・先行投資リスクを前提に、収益源多様化への取り組みを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、新規事業・サービスの立ち上げには先行投資として人材採用や研究開発又は設備投資等が発生する可能性があります。これらのことなどから新規事業・サービスへの取り組みは、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の計画未達と、人材・研究開発・設備への先行投資のリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた事業計画を実現できない可能性があります。また、新規事業・サービスの立ち上げには先行投資として人材採用や研究開発又は設備投資等が発生する可能性があります。」
新規事業の計画未達と先行投資のリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた事業計画を実現できない可能性があります。また、新規事業・サービスの立ち上げには先行投資として人材採用や研究開発又は設備投資等が発生する可能性があります。」
新規事業の計画未達と、人材・研究開発・設備への先行投資のリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた事業計画を実現できない可能性があります。また、新規事業・サービスの立ち上げには先行投資として人材採用や研究開発又は設備投資等が発生する可能性があります。」
新規事業の計画未達と、人材・研究開発・設備への先行投資のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も事業規模の拡大と収益源の多様化を実現するために、積極的に新規事業・サービスに取り組んでいく方針であります。」
新規事業の計画未達や先行投資の可能性を伴う新規事業・サービスへの取り組みを継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も事業規模の拡大と収益源の多様化を実現するために、積極的に新規事業・サービスに取り組んでいく方針であります。」
新規事業・サービスの計画未達や先行投資のリスクを伴いつつ、収益源多様化に取り組む方針を再掲している。 - FY2015初出有価証券報告書
「市場環境の変化や不測の事態により、当初予定していた事業計画を実現できない可能性があります。また、新規事業・サービスの立ち上げには先行投資として人材採用や研究開発または設備投資等が発生する可能性があります。」
新規事業の計画未達と、人材・研究開発・設備への先行投資をリスクとしている。