業容拡大・広告宣伝費増加に伴う利益の前年同期比減少
FY2018-Q1に初出。。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1中間期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「一方で、アドネットワーク事業における大口顧客の予算縮小や業界全体での広告費減少の影響が依然として続いており、売上高、セグメント利益ともに前年同期比で減収減益となりました。」
アドネットワーク事業の大口顧客・業界全体の広告費減少が続き、インターネット広告事業の中間期売上高は1,178百万円、セグメント損失は23百万円となった。 - FY2025通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の売上高は2,411百万円(前年同期比87.5%)、セグメント利益は153百万円(同46.2%)となりました。」
インフルエンサーマーケティング、アプリ運営、メディアソリューション等を進めた一方、アドネットワークの大口顧客等の広告費予算減少により、インターネット広告事業は減収減益となった。 - FY2025-H1中間期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「一方で、アドネットワーク事業での当社の大口顧客や業界の広告費予算の減少が収益に与える影響は依然として大きく、売上高・セグメント利益共に前年同期比で減収減益となりました。」
インターネット広告事業では、インフルエンサーマーケティングやアプリ運営への施策を進めた一方、アドネットワークの広告予算減少により減収減益となった。 - FY2024通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の売上高は2,756百万円(前年同期比86.7%)、セグメント利益は333百万円(同49.9%)となりました。」
アプリ運営、インフルエンサーマーケティング、メディアソリューションの施策を進めた一方、広告予算減少の影響でインターネット広告事業は減収減益となった。 - FY2024-Q3第3四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「インターネット広告事業においては、アドネットワーク事業から成長市場であるインフルエンサーマーケティング事業へのリソースのシフトによる事業構造の最適化を進めております。アプリ運営事業においては開発期間を短縮できる環境の整備などを進め、新規タイトル数の増加やAndroid版とiOS版の同時リリースを実現することで収益回復を図りました。」
広告事業ではアドネットワークからインフルエンサーマーケティングへのリソースシフトを進め、アプリ運営では開発環境整備、新規タイトル増加、Android版・iOS版の同時リリースを実現した。一方、広告事業全体は減収減益となった。 - FY2024-Q2第2四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「また、メディアソリューション事業においては、稼働パートナー数が過去最高を更新するなど、収益は安定的に推移しております。一方で、アドネットワーク事業での当社の主要顧客や業界の広告費予算の減少が当社収益に与える影響は大きく、売上高・セグメント利益共に前年同期比で減収減益となりました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,444百万円(前年同期比86.6%)、セグメント利益は259百万円(同70.6%)となりました。」
メディアソリューション事業は稼働パートナー数が過去最高となった一方、アドネットワーク事業の広告予算減少により広告事業は減収減益となった。 - FY2024-Q1第1四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「一方で、人々の行動・消費生活の変化や外部要因による広告単価低迷の影響によって、売上高・セグメント利益共に前年同期比で減収減益となりました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は707百万円(前年同期比84.8%)、セグメント利益は129百万円(同72.9%)となりました。」
インターネット広告事業は、行動・消費生活の変化や広告単価低迷の影響により、売上高707百万円、セグメント利益129百万円となり、前年同期比で減収減益となった。 - FY2023通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度の売上高は3,180百万円(前年同期比78.2%)、セグメント利益は667百万円(同47.1%)となりました。」
インターネット広告事業は、成長分野へのシフトや開発投資を進めた一方、人々の行動・消費生活の変化や市場成熟化の影響により減収減益となった。 - FY2023-Q3第3四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「一方で、コロナ禍での行動制限緩和によるメディア接触時間の減少の影響や人々の消費生活の変化を受けた市場環境の悪化などによる影響が大きく、売上高・セグメント利益共に前四半期比で減収減益となりました。」
インターネット広告事業は、行動制限緩和によるメディア接触時間の減少や消費生活の変化による市場環境悪化の影響を受け、前四半期比で減収減益となった。第3四半期累計の売上高は2,398百万円、セグメント利益は521百万円だった。 - FY2023-Q2第2四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「メディアソリューション事業では稼働パートナー数や稼働広告枠数が過去最高となり増収を達成し、今期サービスインしたマーケティングプラットフォーム「Action」も好調に推移しましたが、足元の市場環境の悪化などによる影響を受け、売上高・セグメント利益共に前四半期と同水準に留まりました。」
メディアソリューション事業の稼働パートナー数・稼働広告枠数が過去最高となり、Actionも好調に推移した一方、市場環境悪化の影響で広告事業の業績は前四半期と同水準にとどまった。 - FY2023-Q1第1四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は834百万円(前年同期比77.5%)、セグメント利益は177百万円(同39.6%)となりました。」
インターネット広告事業は、前年の大型案件による特需剥落、広告市況悪化、新規タイトルのリリース遅延等により、売上高834百万円、セグメント利益177百万円となり、前年同期比で減収減益となった。 - FY2022通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度のセグメント売上高は4,065百万円(前年同期比103.3%)と増収、セグメント利益は1,415百万円(同97.6%)となりました。」
FY2022のインターネット広告事業は増収となった一方、セグメント利益は前年同期比97.6%となった実績を開示している。 - FY2022-Q3第3四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「インターネット広告事業では、アドネットワーク事業、アフィリエイト事業、メディアソリューション事業、広告代理店事業(サイバーコンサルタント社)、アプリ運営事業(オーテ社及びSimple App Studio社)等を展開しております。成長強化領域であるアプリ運営事業やメディアソリューション事業では、広告主の決算期に伴い増加する需要の取り込みや大手顧客の獲得に成功し、業績は堅調に推移しました。」
アプリ運営事業・メディアソリューション事業で決算期需要の取り込みと大手顧客の獲得に成功し、広告事業の第3四半期累計売上高3,149百万円、セグメント利益1,164百万円となった。 - FY2022-Q2第2四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,145百万円(前年同期比122.1%)、セグメント利益は837百万円(同144.2%)と、アプリ運営事業などの利益率の大きい事業が貢献したことにより大幅な増益となりました。」
インターネット広告事業は売上高2,145百万円、セグメント利益837百万円となり、アプリ運営事業など利益率の大きい事業の貢献により増収・大幅増益となった。 - FY2022-Q1FY2022第1四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,076百万円(前年同期比130.5%)、セグメント利益は447百万円(同170.3%)と、利益率の大きい事業が貢献したことにより大幅な増益となりました。」
インターネット広告事業は売上高1,076百万円、セグメント利益447百万円となり、利益率の大きい事業の貢献で大幅増益となった。 - FY2021FY2021通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度のセグメント売上高は12,163,427千円(前年同期比106.1%)と増収、セグメント利益は1,420,367千円(同163.9%)と、利益率の大きい事業が貢献したことで大幅な増益となりました。」
メディアソリューション、アプリ運営、アフィリエイト等の利益率の大きい事業が貢献し、広告事業は増収・大幅増益となった。 - FY2021-Q3第3四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は9,175,661千円(前年同期比101.7%)と増収、セグメント利益は971,055千円(同151.0%)と、利益率の大きい事業が貢献したことで大幅な増益となりました。」
インターネット広告事業は売上高9,175,661千円、セグメント利益971,055千円となり、利益率の大きい事業の貢献により増収増益となった。 - FY2021-Q2第2四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は6,678,907千円(前年同期比103.1%)、セグメント利益は570,323千円(同124.3%)と、売上高は増収、利益率の大きい事業が貢献したことでセグメント利益も増益となりました。」
インターネット広告事業では売上高6,678,907千円、セグメント利益570,323千円となり、利益率の大きい事業の貢献により増益となった。 - FY2021-Q1第1四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は2,796,398千円(前年同期比96.7%)、セグメント利益は257,634千円(同125.0%)と、売上高は微減、営業利益率の高いアプリ運営事業が大きく貢献したことで増益となりました。」
インターネット広告事業は売上高が前年同期比96.7%となった一方、アプリ運営事業の貢献によりセグメント利益は前年同期比125.0%となった。 - FY2020通期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度のセグメント売上高は11,465,703千円(前年同期比82.0%)、セグメント利益は866,755千円(同112.4%)となりました。」
海外大手ゲーム顧客、アプリ運営、メディアソリューション等が寄与した一方、広告予算縮小等により売上高は減少し、貸倒引当金の反動等によりセグメント利益は増加した。 - FY2020-Q3第3四半期の広告事業業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は9,018,030千円(前年同期比88.5%)、セグメント利益は643,267千円(同138.3%)となりました。」
インターネット広告事業は売上高が前年同期比88.5%となった一方、セグメント利益は138.3%となった。広告投資、アドネットワーク、広告審査、広告自粛等が業績要因として記載されている。 - FY2020-Q2第2四半期の広告事業の業績要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は6,480,668千円(前年同期比90.7%)、セグメント利益は458,864千円(同145.8%)となりました。」
広告事業では、海外大手ゲーム顧客やメディアソリューション等の寄与により、売上高は前年同期を下回った一方、セグメント利益は前年同期比145.8%となった。 - FY2020-Q1第1四半期の広告事業減収増益要因を更新有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、注力領域であるメディアソリューション事業、アフィリエイト事業及びオーテ社買収によるアプリ運営事業が売上に貢献いたしました。一方で、大手メディアプラットフォームへのシフト傾向が強まった影響により、ゲーム案件やEC案件等の予算が縮小し、売上高・営業利益は減収増益となりました。」
メディアソリューション、アフィリエイト、オーテのアプリ運営事業が売上に貢献した一方、大手メディアプラットフォームへのシフトにより広告事業は減収となり、利益は増加したと説明している。 - FY2019通期の広告事業減収減益要因を更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、動画広告事業等が回復基調にあるものの、アドネットワーク事業及び代理店事業における広告予算の縮小が影響したことにより、売上高・営業利益は減収減益となりました。」
動画広告等の回復がある一方、アドネットワーク・代理店事業の広告予算縮小により、通期売上高13,990,552千円、セグメント利益770,932千円となった。 - FY2019-Q3第3四半期の広告事業減収減益要因を更新有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間において、動画広告事業及びアフィリエイト事業が回復基調にあるものの、代理店事業における大型広告予算の縮小が影響したことにより、売上高は減収となりました。また、販売費及び一般管理費において、連結子会社の1取引先に対する債権全額について貸倒引当金繰入額を計上したことにより、営業利益は減益となりました。これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は10,186,752千円(前年同四半期比85.9%)、セグメント利益は465,167千円(前年同四半期比40.9%)となりました。」
動画広告・アフィリエイトは回復基調にある一方、代理店事業の大型広告予算縮小と、連結子会社の取引先債権全額に対する貸倒引当金繰入額が減収減益要因となった。 - FY2019-Q2第2四半期の広告事業減収減益要因を更新有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、大型広告予算の縮小及びソーシャルメディアへの広告予算の拡大による市場環境の変化等が影響したことにより、売上高・営業利益は減収減益となりました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は7,145,482千円(前年同四半期比87.5%)、セグメント利益は314,648千円(前年同四半期比40.8%)となりました。」
インターネット広告事業は大型広告予算の縮小とSNS広告への予算移行の影響で、売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q1第1四半期の広告事業減収減益要因を更新有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、大型広告予算の縮小及びソーシャルメディアへの広告予算の拡大による市場環境の変化等が影響したことにより、売上高・営業利益は減収減益となりました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,735,164千円(前年同期比84.6%)、セグメント利益は186,505千円(前年同期比36.4%)となりました。」
インターネット広告事業では、大型広告予算の縮小とソーシャルメディアへの予算移行による市場環境の変化が影響し、売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。 - FY2018-Q3第3四半期の利益減少要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間においては、動画広告事業「maio」及び代理店事業の売上高の拡大が寄与した一方、優良メディア獲得・確保のための仕入の強化等による売上原価の上昇、新規事業の創出及び成長事業の体制強化に伴う人員の増加等により、売上高は11,864,801千円(前年同四半期比108.6%)、セグメント利益は1,136,464千円(前年同四半期比66.7%)となりました。」
インターネット広告事業では売上高が増加した一方、優良メディア確保の仕入強化による原価上昇、新規事業・成長事業の人員増加等によりセグメント利益が前年同期を下回った。 - FY2018-Q2第2四半期の利益減少要因を更新有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間においては、代理店事業及び動画広告事業「maio」の売上高の拡大が寄与した一方、優良メディア獲得・確保のための仕入の強化等による売上原価率の上昇、新規事業の創出及び成長事業の体制強化に伴う人員の増加等により、売上高は8,169,785千円(前年同四半期比117.0%)、セグメント利益は771,188千円(前年同四半期比68.4%)となりました。」
インターネット広告事業では売上高が増加した一方、優良メディア確保の仕入強化、原価率上昇、新規事業・成長事業の人員増加等をセグメント利益減少の要因としている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「一方、売上原価率の上昇、業容拡大等のための体制強化に伴う人員増加及びふるさと納税事業「ふるなび」、通販事業に係る広告宣伝費の増加等により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比を下回りました。」
売上高が前年同期を上回る一方、売上原価率の上昇、人員増加、ふるなび・通販事業の広告宣伝費増加等が各利益の前年同期比減少要因として記載されている。