Orchestra Holdings（6533）・施策再定義
次世代経営人材の育成
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
次世代経営人材・中間マネジメント層の育成79社が書いているテーマ・逆風0社・追い風79社
Orchestra Holdingsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている79社のうち14社を表示しています。上の文は79社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「これを受けて、当社では、「安定的な人材確保」「中間マネジメント層の醸成」「ソリューションのポートフォリオ化」（短期）、「中期的なビジネスモデルの検討」「トレンド技術領域への適応」（中期）を重点課題と捉えております。」
次世代経営人材の育成という従来の表現から、DX事業の回復に向けた中間マネジメント層の醸成を含む短期・中期の重点課題へ、人材面の取り組みを具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、採用活動を積極的に推進するとともに、社員への教育体制の整備及び改善を図り、チームを構成する個々人の才能を伸ばす取り組みを推進して参ります。」
採用活動、教育体制の整備・改善、人材の能力伸長を継続方針としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「同時に、事業会社のマネージメント経験等の機会を積極的に創出することにより、当社グループを牽引する次世代経営人材の育成を図り、今後も「創造の連鎖」が生まれる土壌を作ってまいります。」
事業会社でのマネジメント経験機会を通じた次世代経営人材の育成方針を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成29年３月29日開催の第８回定時株主総会の承認に基づき、平成29年７月３日付で、当社のデジタルマーケティング事業及びライフテクノロジー事業をそれぞれ新設分割により分社化し、事業を承継させることで、持株会社体制へ移行いたしました。」
事業会社でのマネージメント経験機会の創出を含む組織再編について、持株会社体制への移行が実施された。次世代経営人材の育成実績自体は記載されていない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「平成29年３月29日開催の第８回定時株主総会において関連議案が承認可決されました。事業会社のマネージメント経験等の機会を積極的に創出することにより、当社グループを牽引する次世代経営人材の育成を図ります。」
次世代経営人材の育成を目的に含む持株会社体制移行について、関連議案が株主総会で承認された。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業会社のマネージメント経験等の機会を積極的に創出することにより、当社グループを牽引する次世代経営人材の育成を図ります。」
事業会社でのマネジメント経験を、次世代の経営人材を育成する手段として示している。