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売上収益の前年同期比（2027年3月期第2四半期累計、%）書きぶり
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決算説明資料2027年3月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 12 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高1,640億円+40.0%
営業利益368億円+62.1%
経常利益368億円+66.2%
純利益259億円+66.5%
売上総利益率41.8%
営業利益率22.4%
販管費47億円減少（前年同期比、調整後営業利益の増減要因）
当四半期3か月の実績
売上収益
886億円+35.5%
営業利益
209億円+60.8%
税引前当期利益
211億円+64.3%
当期利益
143億円+63.3%
通期業績予想
売上収益
3,400億円
売上総利益
1,462億円
調整後営業利益
860億円
営業利益
794億円
税引前当期利益
783億円
当期利益
555億円
1株当たり配当金
65円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
1Q決算時に修正した通期業績予想に沿って推移増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
売上収益
世界各国向け装置386
中国地場向け装置-19
サービス101
調整後営業利益
販売等増加198
売上総利益率低下-6
販管費-47
その他（調整額含む）0
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
- 2026年の半導体デバイス市場全体の見通し＋25%以上、1,400億ドル強
- 2026年のNAND向け装置市場の見通し＋25%前後
- 2026年のDRAM向け装置市場の見通し＋40%前後
- 2026年のLogic/Foundry＋その他市場の見通し＋20%前後
- 2027年のWFE市場の見通し＋30%以上、1,900億ドル程度
新しい施策
- 既存3拠点を活用し、需要に応じて稼働時間・人員・生産スペースを段階的に増強
- 砺波事業所の生産スペースを拡張
- 横浜国立大学と自己活性化材料薄膜のウェーハ接合メカニズムを共同研究
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- サービス売上344億円
- 装置売上1,297億円
- 自己資本比率60.8%
- ネットキャッシュ252億円
- フリーキャッシュフロー216億円
中期経営計画の目標
達成時期2029年3月期まで
売上収益3,300億円以上
装置ビジネス売上比率80%程度
サービスビジネス売上比率20%程度
調整後営業利益率30%以上
研究開発費対売上収益比率6%以上
ROE25%以上
ROIC23%以上
実績との対比売上収益は2年前倒しで27/3期に達成見通し。調整後営業利益率は28/3期の達成をめざす。
財務目標
ROE
目標25%以上
ROIC
目標23%以上
自己資本比率
実績60.8%
市場規模・シェア
- 2026年半導体デバイス市場全体1,400億ドル強
- 2027年WFE市場1,900億ドル程度
- 世界各国向け売上比率65%（第2四半期）
- 中国地場向け売上比率35%（第2四半期）
設備投資額
108億円第2四半期累計
年間配当
年間65円
中間32円
期末33円
配当性向
調整後当期利益ベース25.2%
自己株式取得
自己株式取得の実施により財務CF99億円の支出と記載。取得枠の金額・株数・期間は非開示| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2027年3月期 第2四半期 |
| 売上高 | 1,640億円（前年比 +40.0%） |
| 営業利益 | 368億円（前年比 +62.1%） |
| 経常利益 | 368億円（前年比 +66.2%） |
| 純利益 | 259億円（前年比 +66.5%） |
| 売上総利益率 | 41.8% |
| 営業利益率 | 22.4% |
| 販管費 | 47億円減少（前年同期比、調整後営業利益の増減要因） |
| 当四半期3か月の実績 | 売上収益 886億円（前年比 +35.5%） / 営業利益 209億円（前年比 +60.8%） / 税引前当期利益 211億円（前年比 +64.3%） / 当期利益 143億円（前年比 +63.3%） |
| 通期業績予想 | 売上収益 3,400億円 / 売上総利益 1,462億円 / 調整後営業利益 860億円 / 営業利益 794億円 / 税引前当期利益 783億円 / 当期利益 555億円 / 1株当たり配当金 65円 |
| 計画に対する自己評価 | 1Q決算時に修正した通期業績予想に沿って推移 |
| 増減要因の内訳 | 売上収益 世界各国向け装置 386 / 中国地場向け装置 -19 / サービス 101 / 調整後営業利益 販売等増加 198 / 売上総利益率低下 -6 / 販管費 -47 / その他（調整額含む） 0 |
| 主要KPI | サービス売上 344億円、装置売上 1,297億円、自己資本比率 60.8%、ネットキャッシュ 252億円、フリーキャッシュフロー 216億円 |
| 業績見通しの前提 | 2026年の半導体デバイス市場全体の見通し ＋25%以上、1,400億ドル強、2026年のNAND向け装置市場の見通し ＋25%前後、2026年のDRAM向け装置市場の見通し ＋40%前後、2026年のLogic/Foundry＋その他市場の見通し ＋20%前後、2027年のWFE市場の見通し ＋30%以上、1,900億ドル程度 |
| 中期経営計画の目標 | 達成時期 2029年3月期まで / 売上収益 3,300億円以上 / 装置ビジネス売上比率 80%程度 / サービスビジネス売上比率 20%程度 / 調整後営業利益率 30%以上 / 研究開発費対売上収益比率 6%以上 / ROE 25%以上 / ROIC 23%以上 / 実績との対比 売上収益は2年前倒しで27/3期に達成見通し。調整後営業利益率は28/3期の達成をめざす。 |
| 財務目標 | ROE 目標 25%以上 / 実績 非開示 / ROIC 目標 23%以上 / 実績 非開示 / 自己資本比率 目標 非開示 / 実績 60.8% |
| 年間配当 | 年間 65円 / 中間 32円 / 期末 33円 |
| 配当性向 | 25.2% |
| 自己株式取得 | 自己株式取得の実施により財務CF99億円の支出と記載。取得枠の金額・株数・期間は非開示 |
| 設備投資額 | 108億円（第2四半期累計） |
| 市場規模・シェア | 2026年半導体デバイス市場全体 1,400億ドル強、2027年WFE市場 1,900億ドル程度、65%（第2四半期）、35%（第2四半期） |
| 新しい施策 | 既存3拠点を活用し、需要に応じて稼働時間・人員・生産スペースを段階的に増強、砺波事業所の生産スペースを拡張、横浜国立大学と自己活性化材料薄膜のウェーハ接合メカニズムを共同研究 |
この書類が述べていない項目（8件）
通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。DRAM、Logic/Foundry向けを中心とした装置販売およびサービス売上が伸長したため。累計では中国地場向け装置売上が大手メーカーの投資端境期により減少したものの、世界各国向け装置売上とサービス売上の伸長が増収に寄与した。調整後営業利益は販売増加が寄与した一方、製品構成の変化で売上総利益率が低下した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。