読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高1,516百万円前年比 -9.0%
営業利益-189百万円
経常利益-156百万円
純利益（親会社株主帰属）-271百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△33.91円
売上高営業利益率-12.5%
期末の財政状態
総資産4,874百万円
うち純資産 3,833 百万円自己資本比率 78.6%前期末比 +16.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-199
投資-23
財務+2,364
純増減+2,142
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,104百万円
セグメント別売上高AsReader事業 1,331,820千円（前年比 -3.8%）、システムインテグレーション事業 172,975千円（前年比 -35.8%）、賃貸事業 11,925千円（前年比 -4.8%）
セグメント別利益AsReader事業 73,668千円（前年比 +16.3%）、システムインテグレーション事業 -64,265千円、賃貸事業 1,162千円（前年比 -34.6%）
地域別売上高1,400,355千円、90,261千円、26,103千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,523百万円（前年比 +0.5%）
営業利益-334百万円
経常利益-341百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-351百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
研究開発費、人件費その他の関連費用が当初計画を上回ったこと、国内外の一部大型案件の売上計上時期が次期以降にずれ込んだこと、海外向け販売の遅延、不採算案件の原価発生、新製品システムの開発費発生。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。連結営業損失の継続や大型案件の売上計上遅延などを重要事象として挙げているが、対応策と資金調達を踏まえ、現時点で重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無（新規・除外ともになし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失計上なし（当連結会計年度のセグメント情報も「該当事項はありません」）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,419千円、補助金収入 1,948千円、受取保険金 434千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 101,249千円
減価償却費54,301千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数9,196,800株
期末自己株式数182株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 1,516百万円（前年比 -9.0%） |
| 営業利益 | -189百万円 |
| 経常利益 | -156百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -271百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △33.91円 |
| 売上高営業利益率 | -12.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 78.6% / 前期末 62.1% |
| 総資産 | 4,874百万円 |
| 純資産 | 3,833百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -199百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -23百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,364百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,104百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,523百万円（前年比 +0.5%） / 営業利益 -334百万円 / 経常利益 -341百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -351百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | AsReader事業 1,331,820千円（前年比 -3.8%）、システムインテグレーション事業 172,975千円（前年比 -35.8%）、賃貸事業 11,925千円（前年比 -4.8%） |
| セグメント別利益 | AsReader事業 73,668千円（前年比 +16.3%）、システムインテグレーション事業 -64,265千円、賃貸事業 1,162千円（前年比 -34.6%） |
| 地域別売上高 | 1,400,355千円、90,261千円、26,103千円 |
| 減価償却費 | 54,301千円 |
| 減損損失 | 計上なし（当連結会計年度のセグメント情報も「該当事項はありません」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,419千円、補助金収入 1,948千円、受取保険金 434千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 101,249千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。連結営業損失の継続や大型案件の売上計上遅延などを重要事象として挙げているが、対応策と資金調達を踏まえ、現時点で重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無（新規・除外ともになし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 9,196,800株 |
| 期末自己株式数 | 182株 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費、人件費その他の関連費用が当初計画を上回ったこと、国内外の一部大型案件の売上計上時期が次期以降にずれ込んだこと、海外向け販売の遅延、不採算案件の原価発生、新製品システムの開発費発生。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。研究開発費、人件費などの関連費用が当初計画を上回ったことに加え、国内外の一部大型案件の売上計上時期が次期以降にずれ込んだ。海外向け販売の遅延、不採算案件の原価、新製品システムの開発費も業績に影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。