大学・研究機関・政府支援を活用した研究開発
FY2021に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は706百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費706百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は627百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費627百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は315百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費315百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発の推進には、社内の人的及び資金的資源に加え、大学、研究機関との研究連携や、政府機関の研究開発補助などの資金面での支援も積極的に活用しております。」
社内資源に加えて大学・研究機関との連携や政府補助を研究開発に活用する方針を継続している。研究開発費は1,049百万円であった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は714百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費714百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は433百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費433百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は519百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費519百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は316百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費316百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は134百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費134百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発の推進には、社内の人的及び資金的資源に加え、東京大学、大阪大学、東北大学、理化学研究所等の大学、研究機関との研究連携や、政府機関の研究開発補助などの資金面での支援も積極的に活用しております。」
大学・研究機関との連携および政府補助を研究開発に活用する方針を継続している。研究開発費は315百万円であった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は228百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費228百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は152百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費152百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は101百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費101百万円を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「研究開発の推進には、社内の人的及び資金的資源に加え、東京大学、大阪大学、東北大学、理化学研究所等の大学、研究機関との研究連携や、政府機関の研究開発補助などの資金面での支援も積極的に活用しております。」
社内資源だけでなく、大学・研究機関との連携および政府補助を研究開発に組み込んでいる。