読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-89
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年３月１日～2023年８月31日連結日本基準売上高3,323百万円進捗 37.9%
営業利益-89百万円
経常利益-3百万円
純利益（親会社株主帰属）-47百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△4.79円
期末の財政状態
総資産18,873百万円
うち純資産 5,125 百万円自己資本比率 27.2%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-1,528,719
投資-5,725,243
財務+7,091,278
純増減-162,684
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,292,917千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,773百万円
営業利益471百万円
経常利益652百万円
親会社株主に帰属する当期純利益430百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高はやや弱含み。半導体事業では一部調達部材の合格率低下の影響が残り、ヘルスケア事業は持ち直して計画を上回り、新領域事業は概ね順調に推移した。製品保証引当金の追加計上により営業損失及び経常損失がそれぞれ67百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 Raicol Crystals Ltd. / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 9,242千円、その他 768千円 / 特別損失 固定資産圧縮損 562千円
減価償却費251,665千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数9,993,525
期末自己株式数393
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年３月１日～2023年８月31日 |
| 売上高 | 3,323百万円 |
| 営業利益 | -89百万円 |
| 経常利益 | -3百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -47百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.79円 |
| 自己資本比率 | 当期末 27.2 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 18,873百万円 |
| 純資産 | 5,125百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,528,719千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,725,243千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,091,278千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,292,917千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,773百万円 / 営業利益 471百万円 / 経常利益 652百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 430百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 251,665千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 9,242千円、その他 768千円 / 特別損失 固定資産圧縮損 562千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 Raicol Crystals Ltd. / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 9,993,525 |
| 期末自己株式数 | 393 |
| 業績の増減要因 | 売上高はやや弱含み。半導体事業では一部調達部材の合格率低下の影響が残り、ヘルスケア事業は持ち直して計画を上回り、新領域事業は概ね順調に推移した。製品保証引当金の追加計上により営業損失及び経常損失がそれぞれ67百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高はやや弱含みで、半導体事業では一部調達部材の合格率低下の影響が残った。また、一部部品の不具合に関する製品保証引当金を追加計上し、営業損失が67百万円増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。