三相電機（6518）・施策削除
コモディティデリバティブによる原材料価格変動リスクのヘッジ
FY2017に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
実需限定のデリバティブ・ヘッジ方針124社が書いているテーマ・逆風23社・追い風90社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書
「ヘッジ手段 為替予約 ヘッジ対象 外貨建金銭債務」
当年度のヘッジ手段・対象として為替予約と外貨建金銭債務のみを記載しており、従来記載されていたコモディティデリバティブによる原材料ヘッジは確認できない。 - FY2019ヘッジ契約額の縮小有価証券報告書
「為替予約取引 買建 中国元 買掛金 794,034 436,545 7,690」「銅スワップ取引 変動受取・固定支払 原材料 59,940 － 28,320」「合計 853,974 436,545 36,010」
為替予約とコモディティデリバティブによるヘッジ方針は継続しているが、ヘッジ契約額等は前年度の936,464千円から853,974千円へ縮小している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ヘッジ手段 為替予約、コモディティデリバティブ ヘッジ対象 外貨建金銭債務、原材料 当連結会計年度の契約額等は936,464千円であります。」
原材料価格変動への銅スワップに加え、為替予約による外貨建債務のヘッジを明示し、ヘッジ対象の範囲を為替相場にも広げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「社内規程に基づき、原材料価格変動リスクを低減する目的でヘッジを行っております。」
原材料を対象とするコモディティデリバティブを用いたヘッジ方針を記載している。当年度の銅スワップ取引の契約額等は３億38百万円。