山洋電気（6516）・リスク再掲
気候変動による製造コスト・操業への影響
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「炭素税導入や製品の原材料・電力価格の高騰などによる製造コスト増加、また自然災害による工場設備の損傷や、社員への被害により生産活動そのものに影響を受ける」
炭素税、原材料・電力価格、自然災害による工場・生産活動への影響を気候変動リスクとして再確認し、環境負荷低減製品や再生エネルギー普及を機会として併記した。 - FY2023初出有価証券報告書
「炭素税導入や製品の原材料・電力価格の高騰などによる製造コスト増加、また自然災害による工場設備の損傷や、社員への被害により生産活動そのものに影響を受ける、もしくはその対策のための費用の発生といったものが想定されます。」
TCFD開示において、炭素税、原材料・電力価格高騰、自然災害による工場損傷や生産活動への影響を気候変動リスクとして初めて独立して記載した。