相次ぐ自然災害による景気下振れリスク
FY2020-Q2に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害によるサプライチェーン・事業継続リスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「供給元、納入先、当社グループの工場などのサプライチェーンが地震、台風等の自然災害や、火災、停電等の事故災害が発生した場合、当社グループの経営成績及び事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害リスクの説明が、景気下振れ要因から、供給元・納入先・工場のサプライチェーンや設備復旧費用に関する事業継続リスクへと整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
相次ぐ自然災害による景気下振れリスクを含む既存リスクについて、新規発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「加えて、国内では消費税増税による下振れリスクや相次ぐ自然災害の発生など景気の先行き不透明感が増しております。」
相次ぐ自然災害の発生を、国内景気の先行き不透明感を高める要因として新たに明示している。