4つの中核事業の拡大
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「クリーン搬送システム事業は、半導体製造設備市場の好調に伴う需要増により、受注高は255億95百万円(前年同中間期比108.6%増)となりました。モーション機器事業は、航空宇宙関連機器で高水準の受注を継続していること、半導体製造装置向けアクチュエータの受注が好調であったことから、受注高は377億50百万円(前年同中間期比14.0%増)となりました。パワーエレクトロニクス機器事業は、民間・公共向けの電気設備需要が増加したことから、受注高は139億99百万円(前年同中間期比13.5%増)となりました。エンジニアリング＆サービス事業は、工事案件の受注が高水準を維持しており、受注高は243億99百万円(前年同中間期比26.9%増)となりました。」
4事業すべてで受注高が前年同期を上回り、4つの中核事業の拡大が半導体、航空宇宙、電気設備、工事案件の各分野で数値に表れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「航空宇宙事業・モーションコントロール機器事業・クリーン搬送機器事業・振動機器事業とエンジニアリング事業を中核５事業とし、リソースを重点的に配分してまいります。」
中核5事業へのリソース重点配分方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「航空宇宙事業・モーションコントロール機器事業・クリーン搬送機器事業・振動機器事業とエンジニアリング事業を中核５事業とし、リソースを重点的に配分してまいります。」
中核5事業へのリソース重点配分方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「航空宇宙事業・モーションコントロール機器事業・クリーン搬送機器事業・振動機器事業とエンジニアリング事業を中核５事業とし、リソースを重点的に配分してまいります。」
中核5事業への重点的なリソース配分方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「航空宇宙事業・モーションコントロール機器事業・クリーン搬送機器事業・振動機器事業とエンジニアリング事業を中核５事業とし、リソースを重点的に配分してまいります。」
中核5事業への重点的なリソース配分方針を継続している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「航空宇宙事業・モーションコントロール機器事業・クリーン搬送機器事業・振動機器事業とエンジニアリング事業を中核５事業とし、リソースを重点的に配分してまいります。」
従来の4つの中核事業にエンジニアリング事業を加え、中核5事業として重点的にリソースを配分する方針へ対象範囲を広げた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
4つの中核事業への開発・設備投資・要員の重点配分方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
4つの中核事業への開発・設備投資・要員の重点配分方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
4つの中核事業への開発・設備投資・要員の重点配分方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
4つの中核事業への開発・設備投資・要員の重点配分方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
4つの中核事業への開発・設備投資・要員の重点配分方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「４つの中核事業（『航空宇宙事業』、『モーションコントロール機器事業』、『振動機器事業』、『クリーン搬送機器事業』）を拡大させるべく開発・設備投資、要員を重点的に配分し、事業収益を向上させます。」
中期経営計画の重点施策として、4事業への開発・設備投資・人員配分を示している。