読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
488
億円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2022年3月期 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 3 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高10,677億円+0.1%
営業利益339億円-59.0%
純利益334億円-45.9%親会社株主に帰属する四半期純利益
営業利益率3.2%
販管費2,593億円
当四半期3か月の実績売上高10,677億円、営業利益339億円、税引前四半期純利益468億円、親会社株主に帰属する四半期純利益334億円（いずれも第1四半期単独）
通期業績予想
売上高
47,700億円
営業利益
2,700億円
税引前当期純利益
2,950億円
親会社株主に帰属する当期純利益
2,150億円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
売上高
- 為替影響570億円
- 規模変動等（中国向け減少等）-557億円
営業利益
- 為替影響200億円
- 規模変動等（売上減、物流費増、コスト増等）-408億円
- 資源投入（開発費、IT投資、償却費等）-80億円
- 素材価格上昇-200億円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
- 米ドル為替レート2022年度1Q131円2022年度2Q以降見通し120円
- ユーロ為替レート2022年度1Q139円2022年度2Q以降見通し130円
- 人民元為替レート2022年度1Q19.7円2022年度2Q以降見通し18.0円
セグメント別実績
- インフラ売上高1,742億円営業利益-32億円
- インダストリー・モビリティ売上高3,644億円営業利益227億円
- ライフ売上高4,383億円営業利益137億円
- ビジネスプラットフォーム売上高932億円営業利益74億円
- その他売上高1,798億円営業利益39億円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2022年3月期 第1四半期 |
| 売上高 | 10,677億円（前年比 +0.1%） |
| 営業利益 | 339億円（前年比 -59.0%） |
| 純利益 | 334億円（親会社株主に帰属する四半期純利益）（前年比 -45.9%） |
| 営業利益率 | 3.2% |
| 販管費 | 2,593億円 |
| 当四半期3か月の実績 | 売上高10,677億円、営業利益339億円、税引前四半期純利益468億円、親会社株主に帰属する四半期純利益334億円（いずれも第1四半期単独） |
| 通期業績予想 | 売上高 47,700億円 / 営業利益 2,700億円 / 税引前当期純利益 2,950億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 2,150億円 |
| セグメント別実績 | セグメント インフラ / 売上高 1,742億円 / 営業利益 -32億円、セグメント インダストリー・モビリティ / 売上高 3,644億円 / 営業利益 227億円、セグメント ライフ / 売上高 4,383億円 / 営業利益 137億円、セグメント ビジネスプラットフォーム / 売上高 932億円 / 営業利益 74億円、セグメント その他 / 売上高 1,798億円 / 営業利益 39億円 |
| 増減要因の内訳 | 売上高 要因 為替影響 / 金額 570億円、要因 規模変動等（中国向け減少等） / 金額 -557億円 / 営業利益 要因 為替影響 / 金額 200億円、要因 規模変動等（売上減、物流費増、コスト増等） / 金額 -408億円、要因 資源投入（開発費、IT投資、償却費等） / 金額 -80億円、要因 素材価格上昇 / 金額 -200億円 |
| 業績見通しの前提 | 項目 米ドル為替レート / 2022年度1Q 131円 / 2022年度2Q以降見通し 120円、項目 ユーロ為替レート / 2022年度1Q 139円 / 2022年度2Q以降見通し 130円、項目 人民元為替レート / 2022年度1Q 19.7円 / 2022年度2Q以降見通し 18.0円 |
この書類が述べていない項目（19件）
経常利益売上総利益率通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価主要KPI単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点新しい施策
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。円安効果などで増収となった一方、上海ロックダウンによる中国向け売上の減少、部材調達難、素材価格・物流費の上昇、売上案件の変動、開発費・IT投資・償却費などの増加が減益要因となった。通期予想は、部材調達環境が回復基調にあること、FAシステムの堅調な受注、為替条件の見直しなどを踏まえ、前回予想を据え置いた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。