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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.6
%（売上収益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高10,264,602百万円前年比 +17.6%
営業利益738,236百万円前年比 +49.1%
経常利益839,333百万円前年比 -0.6%
純利益（親会社株主帰属）583,470百万円前年比 +16.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益603円75銭
売上高営業利益率7.2%（調整後営業利益率）
期末の財政状態
総資産13,887,502百万円
うち純資産 5,355,277 百万円自己資本比率 31.3%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+729,943
投資-1,048,866
財務+202,739
純増減-116,184
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高968,827百万円
セグメント別売上高IT 2,153,625百万円（前年比 +5.0%）、エネルギー 1,447,967百万円（前年比 +31.0%）、インダストリー 900,761百万円（前年比 +9.0%）、モビリティ 1,425,750百万円（前年比 +19.0%）、ライフ 1,029,443百万円（前年比 -18.0%）、オートモティブシステム 1,597,718百万円（前年比 +62.0%）、日立建機 1,024,961百万円（前年比 +26.0%）、日立金属 942,701百万円（前年比 +24.0%）、その他 456,305百万円（前年比 +2.0%）
セグメント別利益IT 268,122百万円（前年比 0.0%）、エネルギー 18,120百万円、インダストリー 82,288百万円（前年比 +81.0%）、モビリティ 87,473百万円（前年比 +17.0%）、ライフ 79,221百万円（前年比 0.0%）、オートモティブシステム 58,751百万円（前年比 +69.0%）、日立建機 91,760百万円（前年比 +190.0%）、日立金属 26,809百万円、その他 23,489百万円（前年比 +11.0%）
地域別売上高4,187,077百万円（前年比 +1.0%）、2,514,843百万円（前年比 +33.0%）、1,555,142百万円（前年比 +39.0%）、1,299,413百万円（前年比 +28.0%）、708,127百万円（前年比 +29.0%）、6,077,525百万円（前年比 +33.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,500,000百万円（前年比 -7.4%）
営業利益700,000百万円（前年比 -5.2%）
経常利益871,000百万円（前年比 +3.8%）
純利益656,000百万円（前年比 -2.2%）
年間配当予想105円 → 125円（+19.0%）
配当性向20.7%
株主還元方針中長期的な企業価値の向上と継続的な配当の実施を通じて株主へ利益還元する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
ライフの減収があったものの、日立Astemo設立による統合影響、ABBのパワーグリッド事業買収、市況回復による需要堅調などにより売上収益が増加。調整後営業利益はIT・ライフが減益となった一方、エネルギー、日立建機、インダストリー等が増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 GlobalLogic Worldwide Holdings, Inc. / 除外 非開示
重要な後発事象自己株式の取得枠設定を決議し、取得株式数は5,000万株、取得価額総額は2,000億円を上限とした。また、日立物流株式の売却に関する基本契約を締結し、成立時には約2,220億円の対価と約1,400億円の利益を翌連結会計年度に計上する予定。
減損損失35,091百万円
減価償却費540,252百万円（減価償却費及び無形資産償却費）
決算補足説明資料の有無有
期末発行済株式数968,234,877株
期末自己株式数998,721株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 10,264,602百万円（前年比 +17.6%） |
| 営業利益 | 738,236百万円（前年比 +49.1%） |
| 経常利益 | 839,333百万円（前年比 -0.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 583,470百万円（前年比 +16.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 603円75銭 |
| 売上高営業利益率 | 7.2%（調整後営業利益率） |
| 自己資本比率 | 当期末 31.3% / 前期末 29.7% |
| 総資産 | 13,887,502百万円 |
| 純資産 | 5,355,277百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 729,943百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,048,866百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 202,739百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 968,827百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,500,000百万円（前年比 -7.4%） / 営業利益 700,000百万円（前年比 -5.2%） / 経常利益 871,000百万円（前年比 +3.8%） / 純利益 656,000百万円（前年比 -2.2%） |
| 年間配当予想 | 105円 → 125円（+19.0%） |
| 配当性向 | 20.7% |
| 株主還元方針 | 中長期的な企業価値の向上と継続的な配当の実施を通じて株主へ利益還元する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | IT 2,153,625百万円（前年比 +5.0%）、エネルギー 1,447,967百万円（前年比 +31.0%）、インダストリー 900,761百万円（前年比 +9.0%）、モビリティ 1,425,750百万円（前年比 +19.0%）、ライフ 1,029,443百万円（前年比 -18.0%）、オートモティブシステム 1,597,718百万円（前年比 +62.0%）、日立建機 1,024,961百万円（前年比 +26.0%）、日立金属 942,701百万円（前年比 +24.0%）、その他 456,305百万円（前年比 +2.0%） |
| セグメント別利益 | IT 268,122百万円（前年比 0.0%）、エネルギー 18,120百万円、インダストリー 82,288百万円（前年比 +81.0%）、モビリティ 87,473百万円（前年比 +17.0%）、ライフ 79,221百万円（前年比 0.0%）、オートモティブシステム 58,751百万円（前年比 +69.0%）、日立建機 91,760百万円（前年比 +190.0%）、日立金属 26,809百万円、その他 23,489百万円（前年比 +11.0%） |
| 地域別売上高 | 4,187,077百万円（前年比 +1.0%）、2,514,843百万円（前年比 +33.0%）、1,555,142百万円（前年比 +39.0%）、1,299,413百万円（前年比 +28.0%）、708,127百万円（前年比 +29.0%）、6,077,525百万円（前年比 +33.0%） |
| 減価償却費 | 540,252百万円（減価償却費及び無形資産償却費） |
| 減損損失 | 35,091百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 GlobalLogic Worldwide Holdings, Inc. / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得枠設定を決議し、取得株式数は5,000万株、取得価額総額は2,000億円を上限とした。また、日立物流株式の売却に関する基本契約を締結し、成立時には約2,220億円の対価と約1,400億円の利益を翌連結会計年度に計上する予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 期末発行済株式数 | 968,234,877株 |
| 期末自己株式数 | 998,721株 |
| 業績の増減要因 | ライフの減収があったものの、日立Astemo設立による統合影響、ABBのパワーグリッド事業買収、市況回復による需要堅調などにより売上収益が増加。調整後営業利益はIT・ライフが減益となった一方、エネルギー、日立建機、インダストリー等が増益。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正受注高・受注残高特別損益の内訳会計方針の変更決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上収益は、ライフセグメントの減収があったものの、日立Astemo設立による統合影響、ABBのパワーグリッド事業買収、市況回復による日立建機等の需要堅調により増加しました。調整後営業利益は、IT・ライフの減益があった一方、エネルギー、日立建機、インダストリー等の増益により増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。