この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年1月1日〜2026年6月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
売上高は、バルブ事業の価格改定効果・為替影響・半導体装置向け需要拡大、メタルソリューション事業の銅相場上昇により増加。営業利益は、バルブ事業の海外市場向け販売量減少、原材料・部材高騰、M&A取得関連費用があった一方、メタルソリューション事業の銅相場上昇による値幅確保により増加。親会社株主に帰属する中間純利益は、米国子会社の旧本社売却による有形固定資産売却益により増加。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 98,232百万円（前年比 +13.7%） |
| 営業利益 | 8,143百万円（前年比 +2.6%） |
| 経常利益 | 8,654百万円（前年比 +3.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,549百万円（前年比 +9.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 75.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 57.6 / 前期末 64.1 |
| 総資産 | 215,624百万円 |
| 純資産 | 125,751百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,334百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -14,718百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 13,250百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 32,369百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 210,000百万円（前年比 +18.9%） / 営業利益 18,000百万円（前年比 +16.5%） / 経常利益 18,400百万円（前年比 +14.5%） / 純利益 13,400百万円（前年比 +16.9%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 210,000百万円 / 営業利益 非開示 → 18,000百万円 / 経常利益 非開示 → 18,400百万円 / 純利益 非開示 → 13,400百万円 |
| 年間配当予想 | 53円／株 → 62円／株（+17.0%） |
| セグメント別売上高 | バルブ事業 76,073百万円（前年比 +10.1%） / メタルソリューション事業 20,993百万円（前年比 +30.1%） / その他 1,165百万円（前年比 +1.6%） |
| セグメント別利益 | バルブ事業 9,334百万円（前年比 -4.9%） / メタルソリューション事業 1,058百万円（前年比 +242.8%） / その他 3百万円（前年比 -64.2%） |
| 減価償却費 | 3,813百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 有形固定資産売却益 1,271百万円、その他 0百万円 / 特別損失 有形固定資産除売却損 18百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 5 / 社名 株式会社ブイテックス他4社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年8月7日開催の取締役会で、株式会社ブイテックスの株式取得資金等を目的とした短期借入金の借り換えおよび設備投資資金等の借入を決議。借入金額は20,000百万円予定、借入実行日は2026年8月28日予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 87,565,611株 |
| 期末自己株式数 | 558,226株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、バルブ事業の価格改定効果・為替影響・半導体装置向け需要拡大、メタルソリューション事業の銅相場上昇により増加。営業利益は、バルブ事業の海外市場向け販売量減少、原材料・部材高騰、M&A取得関連費用があった一方、メタルソリューション事業の銅相場上昇による値幅確保により増加。親会社株主に帰属する中間純利益は、米国子会社の旧本社売却による有形固定資産売却益により増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、バルブ事業で価格改定効果、為替影響、半導体装置向け需要の拡大があったほか、メタルソリューション事業で銅相場が上昇したため増加しました。営業利益は、バルブ事業で海外市場向け販売量の減少、原材料・部材の高騰、M&Aによる取得関連費用があった一方、メタルソリューション事業で銅相場上昇による値幅を確保したため増加しました。親会社株主に帰属する中間純利益は、米国子会社の旧本社売却による有形固定資産売却益の計上により増加しました。通期業績予想・配当予想の修正理由の詳細は、別途公表のお知らせを参照するよう記載されています。