宮入バルブ製作所（6495）・リスク再定義
棚卸資産・貸倒引当金・繰延税金資産の見積り不確実性
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
会計上の見積り前提条件の変動リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
宮入バルブ製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「翌事業年度以降の事業計画においては、主要材料の価格の影響をはじめとする経営環境に、一定の仮定をおいて算出しております。」
会計上の見積りの前提について、新型コロナウイルス感染症の影響を明示する従来の記載から、主要材料価格をはじめとする経営環境の影響を中心とする記載へ整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「翌事業年度以降の事業計画においては、主要材料の価格や新型コロナウイルス感染症拡大の影響をはじめとする経営環境に、一定の仮定をおいて算出しております。」
主要材料価格や新型コロナウイルス感染症の影響を会計上の見積りの仮定に置くこと、仮定の変動が繰延税金資産等に影響し得ることを引き続き開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「翌事業年度以降の事業計画においては、主要材料の価格や新型コロナウイルス感染症拡大の影響をはじめとする経営環境に、一定の仮定をおいて算出しております。」
会計上の見積りに関する注記が新たに詳細化され、主要材料価格や新型コロナウイルス感染症の影響を仮定として織り込むこと、実績変動時には繰延税金資産や棚卸資産評価に影響し得ることが示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の需要または市場状況が悪化した場合、追加の評価減が必要となる可能性があります。」
棚卸資産、貸倒引当金、繰延税金資産等の見積りに関する不確実性を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の需要または市場状況が悪化した場合、追加の評価減が必要となる可能性があります。」
棚卸資産、貸倒引当金、繰延税金資産について、需要・回収可能性等に関する見積り不確実性を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、これらの見積り、判断および仮定は不確実性を伴うため、実際の結果と異なる場合があります。」
需要・市場状況、債権回収可能性、将来の回収可能性に基づく会計見積りの不確実性。