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決算6495宮入バルブ製作所機械

2023年3月期 決算短信 〔日本基準〕(非連結)

当期は、売上高が17.6%増加し、営業利益・経常利益・当期純利益も大幅に増加した。次期は売上高をほぼ横ばいと見込む一方、営業利益などは減少する予想としている。

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規模
17.6
売上高前年同期比(%)
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この期間の実績

通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結(個別)日本基準
売上高6,331百万円前年比 +17.6%
営業利益264百万円前年比 +265.3%
経常利益257百万円前年比 +340.1%
純利益(親会社株主帰属)233百万円前年比 +473.4%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益4.85円
期末の財政状態
総資産8,139百万円
うち純資産 4,080 百万円自己資本比率 50.1%前期末比 +2.6pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+825
投資-175
財務-573
純増減+77

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高284百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,500百万円
営業利益240百万円
経常利益220百万円
純利益200百万円
年間配当予想非開示 → 2円/株
業績の増減要因

黄銅材価格や諸掛りの高止まり・上昇が収益を圧迫したが、製品全般の値上げと経費削減により収益が改善した。LPガス容器用弁は競合他社の廃業による販売数量増加と値上げ、設備用は工事案件の回復、船舶用は船舶建造数の増加により増収となった一方、バルク付属機器は交換需要の一巡・コロナによる生産停滞、車載用は前期の特需消失により減収となった。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,327千円 / 特別損失 固定資産除却損 35千円
減価償却費211百万円
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2022年4月1日〜2023年3月31日
売上高6,331百万円(前年比 +17.6%)
営業利益264百万円(前年比 +265.3%)
経常利益257百万円(前年比 +340.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益233百万円(前年比 +473.4%)
1株当たり当期純利益4.85円
自己資本比率当期末 50.1% / 前期末 47.5%
総資産8,139百万円
純資産4,080百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー825百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-175百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-573百万円
現金及び現金同等物期末残高284百万円
通期業績予想売上高 6,500百万円 / 営業利益 240百万円 / 経常利益 220百万円 / 純利益 200百万円
年間配当予想非開示 → 2円/株
減価償却費211百万円
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,327千円 / 特別損失 固定資産除却損 35千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
業績の増減要因黄銅材価格や諸掛りの高止まり・上昇が収益を圧迫したが、製品全般の値上げと経費削減により収益が改善した。LPガス容器用弁は競合他社の廃業による販売数量増加と値上げ、設備用は工事案件の回復、船舶用は船舶建造数の増加により増収となった一方、バルク付属機器は交換需要の一巡・コロナによる生産停滞、車載用は前期の特需消失により減収となった。
この書類が述べていない項目(14件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

黄銅材価格や諸掛りの高止まり・上昇が続いたものの、製品全般の値上げと経費削減を実施した結果、収益が改善した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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