市場ニーズに対応した新製品開発
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「カーボンフリー燃料対応機種として2023年に開発完了し、販売を開始したバイフューエルバーナ（JSA-20S型、燃焼量230ｋW）のシリーズ化のため、580kW、175kW対応の機種の開発を実施しました。」
580kW型は完成、175kW型は最終確認段階となり、水素・アンモニア対応を含む複数機種の開発が具体的に進展した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は114万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費114万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は次の通りです。カーボンフリー燃料対応機種として2023年に開発、販売を開始したバイフューエルバーナ（JSA-20S型、燃焼量230ｋW）のシリーズ化、大型化に向けたバーナの開発を実施いたしました。」
バイフューエルバーナのシリーズ化・大型化に向けた開発を進め、燃焼試験・CFDシミュレーションも継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は26万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、コロナ禍による制限がほぼ解消したことにより、共同開発を実施中の企業との対面での議論や試験場における燃焼試験が進められるようになり、当社社内においてＣＦＤを用いたシミュレーションでの検討等を進めるなど、活発化を取り戻しつつ進めて参りました。」
共同開発先との対面議論・燃焼試験やCFDシミュレーションが再開され、研究開発活動が停滞状態から活発化を取り戻しつつあると記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は124千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費124千円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「従来の天然ガスと水素の両方の燃料を部品交換せずとも燃焼可能な新型水素バーナ（ＪＳＡ－２０Ｓ型）を開発し販売を開始いたしました。当該新型水素バーナについては、愛知製鋼株式会社刈谷工場におけるカーボンニュートラル化の一環として、都市ガスから水素への燃料転換に向けた実証実験に採用されております。」
新型水素バーナの開発・販売開始と、顧客工場での実証実験への採用が記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1百万円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1百万円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は524千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費524千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2022前進有価証券報告書
「セラミック材の高温焼成用キルンに関しては油燃料からガス燃料への転換を試み、2021年４月に顧客の商用設備にて実施した試験によって、ガス燃料に転換しても基準に合格する製品が焼成可能であると実証されました。また、今後産業界でも採用が本格化していくと予想されるカーボンフリー燃料に対応するため、国内ガス会社の協力により、熱処理炉などの工業炉等で使われるハイスピードバーナをベースに水素バーナの開発に着手し、現在も継続実施中です。」
ガス燃料によるセラミック高温焼成の実証、水素バーナ開発への着手・継続という具体的な研究開発の前進が記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5百万円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3百万円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は540千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費540千円が計上されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2021研究開発の停滞と新規開発の追加有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、新型コロナウィルス感染拡大等により共同研究先の顧客企業及び当社においても燃焼試験などの実験的な検討は実施できない状況が続いたことなどから、残念ながら進展が停滞しました。」
研究開発活動は新型コロナウイルス感染拡大等により停滞した一方、既存テーマの再開予定と水素バーナ開発が示されている。研究開発費は1,532千円。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は491千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費491千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は399千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費399千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は367千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費367千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動においては、国内ガス会社様およびセラミックメーカー様の協力により、これまでオイル燃料が用いられていたセラミック材の高温焼成用焼成キルンにおいてガス燃料への転換の試みを継続しており、ガス燃料でもセラミックの高温焼成は技術的に可能であることを実証しました。」
ガス燃料によるセラミック高温焼成の技術的可能性を実証したほか、研究開発費12,555千円を計上し、複数の新技術の実証・改良を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,300万円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,034千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,034千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,302千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,302千円が記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内セメントメーカで稼働中のHiCDF型キルンバーナは良好に運転を継続中であり、2017年度に海外メーカへ納入した同型バーナも2018年夏に運転を開始しました。さらに、2018年度に実用新案登録（実用新案登録第3213113号）した、パーシャル・ハイモーメンタムバーナは石灰キルンへの採用で極めて良好な結果により高い評価を得たことを受け、石灰メーカ様のみならず国内外のセメントメーカ様への水平展開も計画されています。」
HiCDF型キルンバーナの海外納入・運転開始、パーシャル・ハイモーメンタムバーナの実用新案登録・採用・高評価・水平展開計画など、製品開発と展開で具体的な進展が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,516千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は2,516千円と記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,931千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1,931千円と記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は886千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は886千円と記載されているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、HiCDFの特徴を部分的に取り入れつつ従来型の設備にも流用可能な、パーシャル・ハイモーメンタムバーナを開発いたしました（実用新案登録第3213113号）。これは、CFD（Computational Fluid Dynamics：計算機流体力学）シミュレーションを援用した性能予測結果を示して石灰キルンへの適用をアピールしたことにより、国内石灰メーカ様に御採用いただいた結果、納入先様からは、従来と比べロングランができるようになり石灰品質も向上としたとの高い評価が得られました。」
パーシャル・ハイモーメンタムバーナの開発、実用新案登録、国内石灰メーカーへの採用・納入と性能評価を記載しており、新製品開発で具体的な進展があった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11,683千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は11,683千円と記載されたが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「収益・成長性の追求」、「新事業・新製品の創出」、「グローバル展開の加速」の３つの経営基本方針を掲げて全社を挙げて取り組んでまいりました。」
新事業・新製品の創出は引き続き基本方針として記載されている。研究開発費は6,733千円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「新事業・新製品の創出」「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,209千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
従来の新製品開発から、新事業も含む「新事業・新製品の創出」へ方針の対象が広がった。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,576千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は7,576千円と記載されたが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、新たな製品開発の内容や達成事項は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,727千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品開発に関連する研究開発活動について、重要な変更がないことと研究開発費5,727千円が記載されている。新たな開発内容や達成事項は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「市場ニーズに対応した新製品開発」
市場ニーズへの対応手段として新製品開発を明示している。