読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
71.2
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高2,157百万円前年比 +10.9%
営業利益152百万円前年比 +71.2%
経常利益138百万円前年比 -7.9%
純利益（親会社株主帰属）122百万円前年比 -4.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益2.91円
売上高営業利益率当期 7.1% / 前期 4.6%
期末の財政状態
総資産5,399百万円
うち純資産 4,346 百万円自己資本比率 80.5%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-3
投資-25
財務-7
純増減-35
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,385百万円
セグメント別売上高
工業炉燃焼装置関連2,157,30688.5%
その他279,00011.5%
セグメント別利益
工業炉燃焼装置関連39,63713.3%
その他257,46686.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,170百万円（前年比 +0.6%）
営業利益135百万円（前年比 -11.4%）
経常利益135百万円（前年比 -2.3%）
純利益450百万円（前年比 +266.9%）
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
海外向け・国内向けの大型案件の進捗、徹底した経費節減、株式会社ウェブにおける先行投資等に伴う持分法投資損失、固定資産売却益の計上予定
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2023年4月18日開催の取締役会で固定資産の譲渡を決議し、神奈川県横浜市の土地・建物を譲渡する。2024年3月期第2四半期に固定資産売却益約541百万円を特別利益として計上する見込み。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項はありません / 特別損失 事務所移転費用 2,687千円、訴訟和解金 6,000千円
減価償却費38,846千円
受注高・受注残高受注残高 823百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数44,051,274
期末自己株式数419
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 2,157百万円（前年比 +10.9%） |
| 営業利益 | 152百万円（前年比 +71.2%） |
| 経常利益 | 138百万円（前年比 -7.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 122百万円（前年比 -4.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 2.91円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 7.1% / 前期 4.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.5 / 前期末 80.8 |
| 総資産 | 5,399百万円 |
| 純資産 | 4,346百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -25百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,385百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,170百万円（前年比 +0.6%） / 営業利益 135百万円（前年比 -11.4%） / 経常利益 135百万円（前年比 -2.3%） / 純利益 450百万円（前年比 +266.9%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | 工業炉燃焼装置関連 2,157,306千円 / その他 279,000千円 |
| セグメント別利益 | 工業炉燃焼装置関連 39,637千円 / その他 257,466千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注残高 823百万円 |
| 減価償却費 | 38,846千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項はありません / 特別損失 事務所移転費用 2,687千円、訴訟和解金 6,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2023年4月18日開催の取締役会で固定資産の譲渡を決議し、神奈川県横浜市の土地・建物を譲渡する。2024年3月期第2四半期に固定資産売却益約541百万円を特別利益として計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 44,051,274 |
| 期末自己株式数 | 419 |
| 業績の増減要因 | 海外向け・国内向けの大型案件の進捗、徹底した経費節減、株式会社ウェブにおける先行投資等に伴う持分法投資損失、固定資産売却益の計上予定 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は海外向けの比較的大型の案件や国内の大型受注案件が順調に推移したことにより増加した。営業利益は徹底した経費節減により増加した。経常利益は、株式会社ウェブで先行投資等が嵩み、持分法による投資損失を計上したことなどにより減少した。次期の最終利益は、固定資産の売却益等の計上を予定しているため増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。