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6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-47
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高1,945百万円前年比 -15.7%
営業利益89百万円前年比 -47.0%
経常利益149百万円前年比 -32.4%
純利益（親会社株主帰属）127百万円前年比 -36.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益3.37円
売上高営業利益率4.6%
期末の財政状態
総資産4,584百万円
うち純資産 3,704 百万円自己資本比率 80.8%前期末比 +5.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+300
投資-1,132
財務+7
純増減-825
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,420百万円
セグメント別売上高工業炉燃焼装置関連 1,945,094千円、その他 900千円
セグメント別利益工業炉燃焼装置関連 -23,329千円、その他 255,509千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,300百万円（前年比 +18.2%）
営業利益100百万円（前年比 +12.3%）
経常利益100百万円（前年比 -33.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益90百万円（前年比 -29.6%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
期初受注残の減少、新型コロナウイルス感染症拡大による海外案件への対応への影響、国内設備投資意欲の鈍化などにより受注活動が厳しく、売上高が減少した。営業利益は徹底した経費節減を実施したものの減少し、経常利益は雇用調整助成金、保険解約返戻金、持分法による投資利益などが下支えした。親会社株主に帰属する当期純利益は事務所移転費用を計上したことなどにより減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 保険解約返戻金 514千円 / 特別損失 事務所移転費用 16,527千円
減価償却費28,555千円
受注高・受注残高受注残高 823百万円 / 前年同期増減 -390百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数37,913,342
期末自己株式数419
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 1,945百万円（前年比 -15.7%） |
| 営業利益 | 89百万円（前年比 -47.0%） |
| 経常利益 | 149百万円（前年比 -32.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 127百万円（前年比 -36.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 3.37円 |
| 売上高営業利益率 | 4.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.8% / 前期末 75.5% |
| 総資産 | 4,584百万円 |
| 純資産 | 3,704百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 300百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,132百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,420百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,300百万円（前年比 +18.2%） / 営業利益 100百万円（前年比 +12.3%） / 経常利益 100百万円（前年比 -33.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 90百万円（前年比 -29.6%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 工業炉燃焼装置関連 1,945,094千円、その他 900千円 |
| セグメント別利益 | 工業炉燃焼装置関連 -23,329千円、その他 255,509千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注残高 823百万円 / 前年同期増減 -390百万円 |
| 減価償却費 | 28,555千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 保険解約返戻金 514千円 / 特別損失 事務所移転費用 16,527千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 37,913,342 |
| 期末自己株式数 | 419 |
| 業績の増減要因 | 期初受注残の減少、新型コロナウイルス感染症拡大による海外案件への対応への影響、国内設備投資意欲の鈍化などにより受注活動が厳しく、売上高が減少した。営業利益は徹底した経費節減を実施したものの減少し、経常利益は雇用調整助成金、保険解約返戻金、持分法による投資利益などが下支えした。親会社株主に帰属する当期純利益は事務所移転費用を計上したことなどにより減少した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。期初受注残が8億2千3百万円と前年比3億9千万円減であったこと、新型コロナウイルス感染症拡大による海外案件への影響や国内設備投資意欲の鈍化により受注活動が厳しかったことが、売上高減少の理由として挙げられている。営業利益については徹底した経費節減を実施したものの減少し、最終利益については本社移転費用1千6百万円を計上したことが影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。