PILLAR（6490）・リスク削除
新型コロナウイルス感染症の長期化・事業影響
FY2021に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
11記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による事業継続・販売活動への影響152社が書いているテーマ・逆風150社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。145社中103社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている152社のうち14社を表示しています。上の文は152社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書
「有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。」
当年度の主要リスクは品質、市場変動、金融・経済環境、海外生産・為替、調達、情報セキュリティ、人材、法令違反、自然災害の9項目として整理され、新型コロナウイルス感染症は独立したリスク項目として記載されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。新たな事業等のリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。また、新たな事業等のリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。また、事業等のリスクに新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。事業等のリスクについて新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
当四半期に新たなリスクや重要な変更はないとしたうえで、新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は世界経済の停滞を引き起こすだけでなく、地政学リスクを顕在化させ、サプライチェーンの見直しなど、当社の事業活動にも大きな影響を及ぼしています。」
新型コロナウイルス感染症を独立した主要リスクとして記載し、世界経済の停滞、地政学リスクの顕在化、サプライチェーン見直しなどの影響が既に生じていると説明している。テレワーク・時差出勤等により平常時と同水準の稼働率を維持しているとも記載している。