読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.4
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期令和5年6月1日〜令和5年8月31日連結日本基準売上高4,269百万円前年比 -9.4%進捗 12.0%
営業利益-476百万円
経常利益-416百万円
純利益（親会社株主帰属）-293百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△16.18円
期末の財政状態
総資産33,796百万円
うち純資産 24,166 百万円自己資本比率 71.5%前期末比 +10.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高環境事業 1,395百万円（前年比 -24.5%）、バルブ事業 2,106百万円（前年比 +5.9%）、メンテナンス事業 767百万円（前年比 -12.3%）
セグメント別利益環境事業 -304百万円、バルブ事業 118百万円、メンテナンス事業 -279百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,500百万円（前年比 +9.7%）
営業利益3,600百万円（前年比 +11.6%）
経常利益3,700百万円（前年比 +10.6%）
純利益2,500百万円（前年比 -5.0%）
年間配当予想28円 → 28円（0.0%）
業績の増減要因
公共投資は底堅く推移したものの、企業間競争の激化や原材料価格の高騰により厳しい環境が続いた。新市場および既存市場で受注の確保・拡大に取り組み、原材料費等が高騰する中で原価低減に努めた。売上および利益計上は下半期に集中する傾向がある。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
受注高・受注残高受注高 13,514百万円（前年比 +12.6%） / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,425,548
期末自己株式数3,324,640
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和5年6月1日〜令和5年8月31日 |
| 売上高 | 4,269百万円（前年比 -9.4%） |
| 営業利益 | -476百万円 |
| 経常利益 | -416百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -293百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.18円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.5 / 前期末 61.5 |
| 総資産 | 33,796百万円 |
| 純資産 | 24,166百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,500百万円（前年比 +9.7%） / 営業利益 3,600百万円（前年比 +11.6%） / 経常利益 3,700百万円（前年比 +10.6%） / 純利益 2,500百万円（前年比 -5.0%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 28円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境事業 1,395百万円（前年比 -24.5%）、バルブ事業 2,106百万円（前年比 +5.9%）、メンテナンス事業 767百万円（前年比 -12.3%） |
| セグメント別利益 | 環境事業 -304百万円、バルブ事業 118百万円、メンテナンス事業 -279百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 13,514百万円（前年比 +12.6%） / 受注残高 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 21,425,548 |
| 期末自己株式数 | 3,324,640 |
| 業績の増減要因 | 公共投資は底堅く推移したものの、企業間競争の激化や原材料価格の高騰により厳しい環境が続いた。新市場および既存市場で受注の確保・拡大に取り組み、原材料費等が高騰する中で原価低減に努めた。売上および利益計上は下半期に集中する傾向がある。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。公共投資は底堅く推移したものの、企業間競争の激化や原材料価格の高騰により厳しい環境が続きました。会社は新市場・既存市場での受注確保・拡大と、原材料費等が高騰する中での原価低減に取り組みました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。