読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
304
百万円（営業損失の拡大）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期令和４年６月１日〜令和４年８月31日連結日本基準売上高4,713百万円前年比 +2.1%進捗 14.4%
営業利益-541百万円
経常利益-487百万円
純利益（親会社株主帰属）-31百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△1.74
期末の財政状態
総資産34,019百万円
うち純資産 21,815 百万円自己資本比率 64.1%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
環境事業1,84839.2%+2.4%
バルブ事業1,98942.2%+10.2%
メンテナンス事業87418.6%-13.0%
セグメント別利益
環境事業-218
バルブ事業-37
メンテナンス事業-286
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,800百万円（前年比 +6.1%）
営業利益3,200百万円（前年比 +5.3%）
経常利益3,300百万円（前年比 +4.3%）
純利益2,200百万円（前年比 +2.7%）
年間配当予想24円 → 24円（0.0%）
業績の増減要因
原材料費等が高騰する中、原価低減に努めた。受注高は前年同期比34.1％増、売上高は同2.1％増となった。売上および利益計上は下半期に集中する傾向がある。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円
受注高・受注残高受注高 12,000百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数21,425,548
期末自己株式数3,295,832
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和４年６月１日〜令和４年８月31日 |
| 売上高 | 4,713百万円（前年比 +2.1%） |
| 営業利益 | -541百万円 |
| 経常利益 | -487百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -31百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △1.74 |
| 自己資本比率 | 当期末 64.1 / 前期末 61.7 |
| 総資産 | 34,019百万円 |
| 純資産 | 21,815百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,800百万円（前年比 +6.1%） / 営業利益 3,200百万円（前年比 +5.3%） / 経常利益 3,300百万円（前年比 +4.3%） / 純利益 2,200百万円（前年比 +2.7%） |
| 年間配当予想 | 24円 → 24円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境事業 1,848百万円（前年比 +2.4%） / バルブ事業 1,989百万円（前年比 +10.2%） / メンテナンス事業 874百万円（前年比 -13.0%） |
| セグメント別利益 | 環境事業 -218百万円 / バルブ事業 -37百万円 / メンテナンス事業 -286百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 12,000百万円 / 受注残高 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 21,425,548 |
| 期末自己株式数 | 3,295,832 |
| 業績の増減要因 | 原材料費等が高騰する中、原価低減に努めた。受注高は前年同期比34.1％増、売上高は同2.1％増となった。売上および利益計上は下半期に集中する傾向がある。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料費等が高騰する厳しい環境の中、原価低減に努めたとしている。また、売上および利益計上は下半期に集中する傾向があると説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。