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第3四半期令和３年６月１日～令和４年２月28日連結日本基準売上高20,811百万円前年比 -1.3%進捗 67.1%
営業利益2,353百万円前年比 +9.8%進捗 90.5%
経常利益2,432百万円前年比 +7.1%進捗 90.1%
純利益（親会社株主帰属）1,647百万円前年比 +2.4%進捗 91.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益90.23円
期末の財政状態
総資産34,725百万円
うち純資産 21,621 百万円自己資本比率 62.3%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高環境事業 6,561百万円（前年比 -10.2%）、バルブ事業 7,687百万円（前年比 -2.6%）、メンテナンス事業 6,562百万円（前年比 +11.6%）
セグメント別利益環境事業 -2百万円、バルブ事業 1,076百万円（前年比 -10.5%）、メンテナンス事業 1,323百万円（前年比 +52.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,000百万円（前年比 -2.5%）
営業利益2,600百万円（前年比 -19.3%）
経常利益2,700百万円（前年比 -20.1%）
純利益1,800百万円（前年比 -27.7%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想20円 → 24円（+20.0%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症再拡大、供給面の制約、原材料価格の動向、企業間競争の激化、原材料費等の高騰などの厳しい環境が続く一方、再エネ・省エネ技術の展開、技術開発、更新提案に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失計上なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3百万円 / 特別損失 固定資産除却損 16百万円、損害賠償金 44百万円
受注高・受注残高受注高 25,093百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,425,548株
期末自己株式数3,295,832株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和３年６月１日～令和４年２月28日 |
| 売上高 | 20,811百万円（前年比 -1.3%） |
| 営業利益 | 2,353百万円（前年比 +9.8%） |
| 経常利益 | 2,432百万円（前年比 +7.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,647百万円（前年比 +2.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 90.23円 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.3 / 前期末 58.1 |
| 総資産 | 34,725百万円 |
| 純資産 | 21,621百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,000百万円（前年比 -2.5%） / 営業利益 2,600百万円（前年比 -19.3%） / 経常利益 2,700百万円（前年比 -20.1%） / 純利益 1,800百万円（前年比 -27.7%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 20円 → 24円（+20.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境事業 6,561百万円（前年比 -10.2%）、バルブ事業 7,687百万円（前年比 -2.6%）、メンテナンス事業 6,562百万円（前年比 +11.6%） |
| セグメント別利益 | 環境事業 -2百万円、バルブ事業 1,076百万円（前年比 -10.5%）、メンテナンス事業 1,323百万円（前年比 +52.6%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 25,093百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減損損失 | 計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3百万円 / 特別損失 固定資産除却損 16百万円、損害賠償金 44百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 21,425,548株 |
| 期末自己株式数 | 3,295,832株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症再拡大、供給面の制約、原材料価格の動向、企業間競争の激化、原材料費等の高騰などの厳しい環境が続く一方、再エネ・省エネ技術の展開、技術開発、更新提案に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症、供給面の制約、原材料費等の高騰、企業間競争の激化など厳しい環境が続く中、再エネ・省エネ技術の展開、顧客ニーズを捉えた技術開発、更新提案に取り組んだと説明している。
このページの読み方
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重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。