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百万円（営業利益の前年同期差）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）令和３年６月１日〜令和３年11月30日連結日本基準売上高12,106百万円前年比 +6.8%進捗 39.1%
営業利益804百万円進捗 30.9%
経常利益844百万円前年比 +707.0%進捗 31.3%
純利益（親会社株主帰属）590百万円前年比 +708.7%進捗 32.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益32.21円
期末の財政状態
総資産32,964百万円
うち純資産 20,756 百万円自己資本比率 63.0%前期末比 +4.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,159
投資-259
財務-925
純増減-3,343
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,247百万円
セグメント別売上高環境事業 4,419百万円（前年比 +8.0%）、バルブ事業 4,629百万円（前年比 +0.5%）、メンテナンス事業 3,056百万円（前年比 +15.9%）
セグメント別利益環境事業 66百万円、バルブ事業 495百万円（前年比 +7.9%）、メンテナンス事業 260百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,000百万円（前年比 -2.5%）
営業利益2,600百万円（前年比 -19.3%）
経常利益2,700百万円（前年比 -20.1%）
純利益1,800百万円（前年比 -27.7%）
年間配当予想20円 → 24円（+20.0%）
業績の増減要因
受注した装置類の納期等が下半期に集中するため、売上・利益計上が下半期に集中する傾向。再エネ・省エネ技術の展開、顧客ニーズを捉えた技術開発・更新提案により、収益基盤および経営基盤を強化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし）
減損損失当期計上なし
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産除却損 10百万円
減価償却費255百万円
受注高・受注残高受注高 19,289百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数21,425,548株
期末自己株式数3,295,832株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和３年６月１日〜令和３年11月30日 |
| 売上高 | 12,106百万円（前年比 +6.8%） |
| 営業利益 | 804百万円 |
| 経常利益 | 844百万円（前年比 +707.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 590百万円（前年比 +708.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 32.21円 |
| 自己資本比率 | 当期末 63 / 前期末 58.1 |
| 総資産 | 32,964百万円 |
| 純資産 | 20,756百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,159百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -259百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -925百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,247百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,000百万円（前年比 -2.5%） / 営業利益 2,600百万円（前年比 -19.3%） / 経常利益 2,700百万円（前年比 -20.1%） / 純利益 1,800百万円（前年比 -27.7%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 24円（+20.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境事業 4,419百万円（前年比 +8.0%）、バルブ事業 4,629百万円（前年比 +0.5%）、メンテナンス事業 3,056百万円（前年比 +15.9%） |
| セグメント別利益 | 環境事業 66百万円、バルブ事業 495百万円（前年比 +7.9%）、メンテナンス事業 260百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 19,289百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 255百万円 |
| 減損損失 | 当期計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産除却損 10百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名なし） / 除外 0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 21,425,548株 |
| 期末自己株式数 | 3,295,832株 |
| 業績の増減要因 | 受注した装置類の納期等が下半期に集中するため、売上・利益計上が下半期に集中する傾向。再エネ・省エネ技術の展開、顧客ニーズを捉えた技術開発・更新提案により、収益基盤および経営基盤を強化。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、受注した装置類の納期などが下半期に集中するため売上・利益計上も下半期に集中する傾向があると説明している。また、再エネ・省エネ技術の展開、顧客ニーズを捉えた技術開発や更新提案により、収益基盤・経営基盤の強化を進めているとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。