イーグル工業（6486）・リスク再掲
ロシア・ウクライナ紛争と資源価格高騰による景況悪化
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ロシア・ウクライナ情勢と円安による経済環境不確実性87社が書いているテーマ・逆風89社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「世界的なインフレと金融引き締め政策、中国経済の停滞、地政学リスクの拡大等により先行き不透明感が強まりました。」
特定の紛争名は示されていないが、地政学リスクの拡大が景況下振れ要因として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ウクライナ危機の長期化に伴うエネルギー資源の高騰等が、サプライチェーンにマイナスの影響を与えました。」
ウクライナ危機の長期化とエネルギー資源高騰が、サプライチェーンへの悪影響を通じた景況下振れ要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ危機の長期化に伴うエネルギー資源の高騰」
ウクライナ危機の長期化とエネルギー資源高騰が、前四半期に続く景気下振れ要因として記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業は、ウクライナ紛争、半導体不足、中国主要都市でのロックダウン、東南アジアのコロナ影響等を受け世界的に自動車生産台数が減少したことにより、当セグメントの売上高は203億40百万円（前年同期比7.5％減）、営業利益は２億84百万円（前年同期比76.3％減）となりました。」
前年度に景況下振れ要因として記載されたウクライナ紛争が、半導体不足やロックダウン等とともに世界的な自動車生産減少、セグメントの減収減益として実際の事業影響に現れている。 - FY2022初出有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ紛争の長期化や中国のロックダウンなど、2022年度の景況感は不確実性がさらに増す状況にあります」
ロシア・ウクライナ紛争の長期化が、資源価格高騰などを通じた2022年度の景況下振れ要因として初めて独立して示されている。