読む価値
35軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.2
％（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高7,826百万円進捗 24.5%
営業利益758百万円進捗 29.4%
経常利益792百万円進捗 29.0%
純利益（親会社株主帰属）527百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益24円91銭
期末の財政状態
総資産46,631百万円
うち純資産 39,380 百万円自己資本比率 84.5%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高給水装置事業 4,239百万円、住宅・建築設備事業 2,967百万円、商品販売事業 618百万円
セグメント別利益給水装置事業 1,365百万円、住宅・建築設備事業 480百万円、商品販売事業 84百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,000百万円
営業利益2,580百万円
経常利益2,730百万円
親会社株主に帰属する当期純利益1,780百万円
年間配当予想40円 → 42円（5.0%）
業績の増減要因
給水装置事業は販売価格改定効果や底堅い配水管布設替工事の需要に下支えされ増収・増益。住宅・建築設備事業は新設住宅着工戸数の低調により減収・減益。商品販売事業は鋳鉄商品の販売減少により減収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社（社名－）、除外0社（社名－）
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円
減価償却費158百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数21,500,000株
期末自己株式数396,406株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 7,826百万円 |
| 営業利益 | 758百万円 |
| 経常利益 | 792百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 527百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 24円91銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 84.5% / 前期末 84.9% |
| 総資産 | 46,631百万円 |
| 純資産 | 39,380百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,000百万円 / 営業利益 2,580百万円 / 経常利益 2,730百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,780百万円 |
| 年間配当予想 | 40円 → 42円（5.0%） |
| セグメント別売上高 | 給水装置事業 4,239百万円、住宅・建築設備事業 2,967百万円、商品販売事業 618百万円 |
| セグメント別利益 | 給水装置事業 1,365百万円、住宅・建築設備事業 480百万円、商品販売事業 84百万円 |
| 減価償却費 | 158百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社（社名－）、除外0社（社名－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 21,500,000株 |
| 期末自己株式数 | 396,406株 |
| 業績の増減要因 | 給水装置事業は販売価格改定効果や底堅い配水管布設替工事の需要に下支えされ増収・増益。住宅・建築設備事業は新設住宅着工戸数の低調により減収・減益。商品販売事業は鋳鉄商品の販売減少により減収。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。給水装置事業では販売価格改定の効果と底堅い配水管布設替工事の需要が寄与した。住宅・建築設備事業では新設住宅着工戸数の低調により減収・減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。