読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.4
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年４月１日～2023年12月31日連結日本基準売上高24,360百万円前年比 +2.8%進捗 77.3%
営業利益1,990百万円前年比 +15.4%進捗 88.4%
経常利益2,118百万円前年比 +15.1%進捗 90.1%
純利益（親会社株主帰属）1,383百万円前年比 +15.4%進捗 87.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益64.00円
期末の財政状態
総資産44,926百万円
うち純資産 38,378 百万円自己資本比率 85.4%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高給水装置事業 12,886百万円（前年比 +3.5%）、住宅・建築設備事業 9,450百万円（前年比 +0.3%）、商品販売事業 2,023百万円（前年比 +11.3%）
セグメント別利益給水装置事業 3,895百万円（前年比 +20.6%）、住宅・建築設備事業 1,527百万円（前年比 -2.1%）、商品販売事業 191百万円（前年比 +11.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,500百万円（前年比 +1.6%）
営業利益2,250百万円（前年比 +3.0%）
経常利益2,350百万円（前年比 +3.6%）
純利益1,580百万円（前年比 +10.2%）
年間配当予想33円 → 36円
業績の増減要因
給水装置事業では販売価格改定効果により増収増益。住宅・建築設備事業では販売価格改定効果やマンション等集合住宅向け給水・給湯配管システム品の納入集中により増収となったが減益。商品販売事業では鋳鉄商品の販売増加により増収増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式1,500,000株を2024年1月22日付で消却。消却後の発行済株式総数は21,500,000株。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数23,000,000
期末自己株式数1,791,762
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2023年12月31日 |
| 売上高 | 24,360百万円（前年比 +2.8%） |
| 営業利益 | 1,990百万円（前年比 +15.4%） |
| 経常利益 | 2,118百万円（前年比 +15.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,383百万円（前年比 +15.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 64.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 85.4 / 前期末 85.6 |
| 総資産 | 44,926百万円 |
| 純資産 | 38,378百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,500百万円（前年比 +1.6%） / 営業利益 2,250百万円（前年比 +3.0%） / 経常利益 2,350百万円（前年比 +3.6%） / 純利益 1,580百万円（前年比 +10.2%） |
| 年間配当予想 | 33円 → 36円 |
| セグメント別売上高 | 給水装置事業 12,886百万円（前年比 +3.5%）、住宅・建築設備事業 9,450百万円（前年比 +0.3%）、商品販売事業 2,023百万円（前年比 +11.3%） |
| セグメント別利益 | 給水装置事業 3,895百万円（前年比 +20.6%）、住宅・建築設備事業 1,527百万円（前年比 -2.1%）、商品販売事業 191百万円（前年比 +11.8%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式1,500,000株を2024年1月22日付で消却。消却後の発行済株式総数は21,500,000株。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 23,000,000 |
| 期末自己株式数 | 1,791,762 |
| 業績の増減要因 | 給水装置事業では販売価格改定効果により増収増益。住宅・建築設備事業では販売価格改定効果やマンション等集合住宅向け給水・給湯配管システム品の納入集中により増収となったが減益。商品販売事業では鋳鉄商品の販売増加により増収増益。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料・エネルギー価格や製造費・輸送コストの上昇分を販売価格に反映したこと、耐震性・施工性に優れた製品の提案、販売チャネルの拡大、空調分野向け製品の販売展開、集合住宅向け配管システム品の納入集中、鋳鉄商品の販売増加など。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。